７日から８日までトルコの首都アンカラで開催予定のN A T Oサミット直前にイランがホルムズ海峡を航行中の、カタールのタンカーを攻撃した！ということで、アメリカは即時暫定停戦を取りやめてイランへの大規模爆撃を開始するぞ！という事態になった。
この事態の発生で、ＥＵ＝N A T Oの側は、N A T O本会議でもっぱらアメリカの関心をウクライナ支援に向けるようたくらんでいたしそれが今回サミットの目論みであったのだが、トランプ大統領の話題はイラン一辺倒になった、という。
これこそが、いけず、の発揮なのであって、（ロシアの影響力が強い）イランと仕組んでいるのが見え見え（これを「プロレス」という）となった。
それでか、原油価格はやや上昇に転じたが、世界の株式市場はほとんど「無反応」だったのである。
つまり、世界の市場関係者には、先に勝負がわかっているプロレス中継を強制的に視聴させられて、とっくに飽きてきているのだろうと推測する。
だが、そんなことはお構いなしか理解不能のＥＵ首脳たち（英国、フランス、ドイツ）だから、きっと手に汗を握ってトランプの言動にイライラしていたに違いない。
逆に、トランプは彼らのイラつき度に満足して、レームダックとなったスターマーに目を合わせることもなく、背を見せたのである。
これは、アメリカのギャングのボスがやってみせる、典型的なダメ出しのジェスチャーである。
マクロンはル・ペンに政権を追われそうだし、メルツも支持率で最低状態を低迷し、いまやAｆＤに逆転されている。
ようは、ＥＵ＝N A T Oを支える大国の政権は、屋台骨から折れているのである。
対して、トランプ政権は順調にやることリスト＝TｏＤｏリストを消化している。
ＦＲＢ議長を交代させて、いよいよ英国金融貴族支配の５００年体制に終わりを告げようとしているのである。
世界の市場関係者の関心は、まさに「そこ」にある。
いったいどんな破壊をもたらすのか？は、イランと組んだホルムズ海峡を封鎖するどころの「やらせ」騒ぎではないからだ。
ということで、ウクライナ問題はトランプにとってすでに解決しているといえる。
ロシアの勝利、という現実を素直に受け入れるという意味でもあるし、ネオコンの敗北なのである。
すると、岸田政権以来、わが国が「保証してきたウクライナ支援証文」が、怒涛のようにわが国の財政・経済を襲うのである。
ときに、トランプ大統領が、N A T Oサミット中にかました、イランとジャパンのいい間違えは、あきらかにバイデンのように呆けたから、ではなくて、しっかり「わざと」であろう。
高市自民党・維新政権へのいけずな警告なのである。
これもプロレスなのか？そうであってほしいが、本気の可能性の方がはるかに高いから、わが国でも（イランのような）「政変」が起きるということであろう。