なんだか様子が変なのは、イランではなくアラブ湾岸諸国のシラケ度合いなのである。
はたして、軍事的な優位性をアメリカ軍は保持しているのか？が、怪しいのである。
オバマの８年間にトランプ政権１.０の４年間があったが、その後バイデンの４年間で、アメリカ軍の組織は動転するほどに大きく揺らいだとおもわれ、トランプ政権２.０になっても「正常化」できないでいるのではないか？と疑う。
ようは、軍の弱体化を推進した民主党政権と、強化をはかる共和党トランプ派のガチンコが、軍隊内での主導権争いになったとみる。
なにせ、アメリカ軍は率先してＬＧＢＴＱを推進し、たとえば女性だからとかいう理由だけで要職に就かせる政治的人事をやりまくったからであるし、兵への教育にも徹底したのである。
その後遺症は、ついぞかんたんに抜ける、はずもない。
これに報道統制が実施されたとおもわれるのは、イラン情勢の詳細がいまだに不明なままだからである。
いったいどうなっているのか？
わが国の自衛隊幹部ＯＢのなかで、もっとも冷徹な解説をしている矢野義昭元陸将補の指摘は、まったく目から鱗が落ちるような理路整然がある。
この情報をもって、トランプ大統領の「揺れ」のある発言を読むと、なかなかに興味深いのである。
その中の重要な状況証拠は、湾岸諸国のシラケ、にある。
イランの超音速ミサイルが、これら諸国にある米軍基地を襲っていて、防御できない米軍に多大の損害が発生しているのを目の当たりにしているためである。
似たような問題は、イスラエルでも起きていて、テルアビブが無防備にミサイル攻撃を受けている、という。
むろん、これにイスラエル与党内と野党にも影響しているのは、国民の支持に変化があるからだという当然がある。
１千万人弱のイスラエル人口のうちで、すでにロシア系移民が２割を超えていることも影響しているのだろう。
つまり、軍事的にアメリカ軍は決して優勢ではなく、むしろ決定打を打てないままの「投手戦」になっているのである。
しかも、イラン側の「エース」が生存しているのかさえも不明なままなので、トランプ政権２.０は誰と交渉しているのか？
ただし、ホルムズ海峡について航行ができているのは、アメリカ政府保証の保険のおかげであろうから、金融面では勝利している、といえるが、その相手は、ロンドンのロイズであるからイランではない。
ＵＡＥはアメリカによるイランへの徹底的な攻撃を望んでいるが、サウジが腰を引いた。
イランからのミサイル攻撃を、自国の石油施設で受けたらたまったものではない、という判断だ。
つまり、アメリカの防空システムを信用しない、といいはなっている。
そこで素人のわたしが妄想を吐けば、トランプ政権２.０は、アメリカ軍が中東湾岸地域から撤退する口実をつくっているのではないか？と疑うのである。
もう国家にカネがない。
それがまた、円防衛（じつはドル防衛）の切羽詰まりとなったとみる。
一方で、矢野義昭氏のウクライナ情勢における解説は、もはやウクライナがどのような形式で「降伏」するのか？に焦点が集まっているし、その戦後処理において、ロシアがどのような条件を敗戦国に要求するのか？
このなかに、ウクライナ国内に２０箇所はある、ウィルス研究所での危険な研究も暴かれたら、それこそがファウチ以下の面々には致命的となろう。
だが本件は、特別軍事作戦の重要目的のひとつなのである。
なんだかんだと、「戦時中」にもかかわらず、トランプ政権２.０がアメリカ軍将官級の大粛正をやった背景にあるヤバさが、イラン一国を軍事でねじ伏せることのできない弱さの露呈となって、これからの世界秩序は大きく変わらざるをえないことだけは確かなのである。
しかし、もはや軍事支配の時代が終わりを告げて、金融支配に取って代わった。
それで、トランプ政権２.０が５００年の膿を出す浄化を試みると宣言したことへの、おそるべきロンドン・シティに拠点を置くヨーロッパ金融貴族たちとの壮絶な闘いが、円とドルへの破滅的な攻撃になって具現化したのだろう。
この意味で、イランはどっち側なのか？
イランの通貨リアルの対ドルでの暴落をみれば、どうやらあっち側だからこそ攻めているとみる。
トゥルシー・ギャバード国家情報長官は、昨年３月、連邦上院議会で、「イランは核開発していない」と証言しているのに、なぜに「核」にトランプ大統領が固執するのか？の理由である。
金融大戦争をやっている。
円と金利の問題だけでなく、わが国もしっかり影響を受けているので、国家安全保障戦略をどうするのか？となり、現政権にはできないことが国民にしれわたることとなるだろう。