月: 2021年6月

一般国民における「科学万能」という錯覚が、錯覚ではなかったのは原爆や水爆の被害によるショックが、「平和利用」に変換されてでたきれいなイメージのものだったからである。

しかし、ジョージ・オーウェルが示したように、ダブル・スタンダードでは、「戦争は平和である」という概念をヒントにすれば、「平和」とは、戦争がない状態をいうのではなくて、「戦争と戦争の間の期間」をいう。

もちろん、クラウゼビッツの「外交の延長に戦争がある」という考えの根拠は、外交も戦争にふくまれるから、外交官とは背広を着た戦闘員のことをいう。
これを忠実に実行しているのが、隣のアジアの大国である。

しかしながら、民主主義の仕組みが機能する国では、外交をするのが外交官で、戦闘をするのが兵士だという概念よりも、こうしたひとたちを後押しする、国民の意識がもっとも重要となる。

だから、民主主義とは、高度に知的訓練された国民・大衆が存在しないと成り立たない。
さすれば、国民の後押しが外交政策を活発化するからである。

この逆が、独裁政権である。
なので、国民をいかにして「愚民化」するかが、政権維持の重大なテーマになる。
政権のいいなり、という「奴隷化」こそが、安定をつくるからである。

戦時中の五人組がやらされた「竹槍訓練」を、戦闘機や爆撃機相手に意味がないとバカにするのは簡単だけど、「民意」を集結するという意味では重大な意味がある。

そんなわけで、科学が純粋科学で、科学者が学者バカの時代はまだしも、とっくに国家が科学をコントロールする仕組みができて、科学がきれいな世界ではなくなった。

英・米の２ヵ国がいまだに政治的にも世界に君臨できるのは、その「基礎研究」の「分厚さ」があるからだ、という指摘は的をついている。
わが国では、もっぱら「応用研究」が主流で基礎研究が貧弱なのは、基礎研究を「許されない」からである。

すなわち、戦勝国たちから「許されない」。

国際連合発足時の「国際連合憲章」にある、「敵国条項」は、ちゃんと機能しているのである。

そんなわけで、戦前のわが国のような「世界的発見」が出ないのは、基礎研究ができないことの裏返しになっている。
このことは、「新説」だけでなく、「珍説」もないことでわかる。

宇宙空間とはどうなっているのか？
だんだんと、人類には永遠にわからないことがわかってきた。
われわれは、３次元に生きているけど、どうやら宇宙は１０次元でできていることが「数式上で」見えてきた。

上の次元を超えて目視することは、不可能だ。
「点」だけでできている１次元の住民は、「線」になった２次元を認識できない。
でも、「線」の世界の住民には、「点」の世界がみてとれる。

われわれは、「立体」の空間に生きているけど、「時間」という次元を超えられない。
もしや「神」は、４次元の存在なのか？それとも１０次元？
向こうからは我々を見えるけど、こちらからは無理である。

洗剤の「泡」の１個が、われわれの「大宇宙」だとすれば、宇宙の数が何個あるのかも目視することはできない。
だから、「宇宙飛来説」の対象となる「飛来物」が、この宇宙の中からか、それとも別の宇宙からなのか？ということも、考慮の対象になるからややこしい。

もっとも不思議な対象として、身近にあるのは「トウモロコシ」だ。
南アメリカ大陸が原産のこの植物は、南アメリカ大陸に「しか」なかったので、最初に運ばれたのは「ヨーロッパ」だった。

アフリカで発生した人類が辿った路で、もっとも遠方なのが南アメリカ大陸だ。
人類はユーラシア大陸を東に移動・拡散して、ベーリング海が大陸とつながっていた時代に北アメリカ大陸に入って、それから南下したとかんがえられている。

アフリカから西に移動して、大西洋を渡ったのではない。

そして、南アメリカ大陸の住民たちとヨーロッパ人が不幸な出会いを果たした。
そこで、かれらの主食だったトウモロコシも「発見」された。

ほとんどの植物に進化の過程があって、遺伝子研究を経て「原種」が決まる。
しかしながら、トウモロコシには原種がない。
どんなに調べても、いきなりいまのトウモロコシがあることが「発見」された。

それで、「宇宙飛来説」となったのである。

もうひとつが、インフルエンザ・ウィルスだ。
こちらは「極地」に降り注ぐという「説」である。
「ウィルス」は、自己増殖ができないので、「生物ではない」と定義されている。

真空の宇宙空間に持っていっても、ウィルスは「死なない」。
最初から「生きていない」からだけど、「宿主」があればさっそくに機能する。
ならば、トウモロコシは？

ついでにいえば、ポップコーンがどうしてできるかも、ようやく最近になってわかったものだ。
仕組みをしらないで、じゅうぶんに活用していることがあんがいとあるものなのだ。

額賀元財務相が「コロナ感染」というニュースが配信された。

１回目のワクチンを接種した後、体調がすぐれないので副反応の可能性があるとして経過観察していたら、微熱がでたので病院にいって「ＰＣＲ検査」を受けたら「感染」したことが「判明した」という内容だ。

本人はどのようにかんがえているのか？が、この報道からはわからないけど、「感染症に罹患したひと」に直接きけないなら、「事務所」をとおしてでも取材すべきだろう。

また、大物政治家としての影響力があるのだから、政治家の事務所としてもなんらかのコメントを発表すべきである。

もちろん、このひとは衆議院議員なので、参議院のことは知らないと惚けることもできるけど、なにせ与党・自民党の大物議員なのだから、「党」組織をとおして、参議院での情報も知らないではすまされない。

その参議院では、昨年１２月２日に開かれた、「地方創生及び消費者問題に関する特別委員会」で、野党といえども柳ヶ瀬議員のＰＣＲ検査の有効性についての質問に、厚労省統括審議官が「有効性はない」と答弁し、ＰＣＲ検査の欺瞞が法的（国会答弁なので）に立証された「事実」がある。

氏が接種したという「ワクチン」だって、どのメーカーのロット番号は何番だったのか？について、何も知らないで接種した、というなら、相当の情報音痴をさらけ出すことになる。
いわば、「テレビ脳」の一般老人とおなじ状態でありながら、有力国会議員を自負するとは、これだけで議員の素質に疑問を呈する事態だ。

もちろん、議員だって人間だから「しらないこともある」。
これを、「補充」するのが「党組織」の情報伝達力であり、「事務所」の情報収集能力だろう。
すると、このひとの「無様」の原因は、党にあるのか自身の事務所にあるのか？という問題になる。

まず、大きなところから「自民党」の情報伝達力の問題だとしてかんがえると、この政党の近代政党らしくない性質が浮かび上がる。
世界共通の近代政党の要件とは、
・「綱領」があること・「組織」があること・「議員」がいること、の三つであるけど、さらに「組織」の要件には、・独自のシンクタンクがあること・組織は、党首からの指令で活動すること・組織は、候補者を選ぶこと、の三つがあると書いた。

自民党は、この組織の要件を満たしていないので、世界的に近代政党とは「いえない」と定義して差し支えない。

日本政治の貧困、ひいては日本国民の悲劇の原因がこれだ。

・独自のシンクタンクを持たずに、官僚組織をそのまま流用する。
・党首の命令にはだれも従わないで、派閥の命令に従う。
・選挙の候補者は、党員となって党に申請して認可されれば「公認候補」になる。最末端の地元党員は、党になんの参加権限もない。

そんなわけで、有力国会議員が、独自に情報収集しないといけない。
つまり、自動的に自分の事務所の情報収集力が問われてしまうのだ。
このとき、収集した情報のうち、「カネになる」情報が最優先になるので、一般的な情報は無視されるのがオチだ。

こうして、参議院での最重要な政府答弁すら無視して、みずから「無意味」と認定された「検査」によって、「感染症の罹患者」にされ、隔離もされてしまったのである。

すると、順番もちがうことがわかる。
このひとは、なぜワクチンを接種したのか？
まさか、ワクチン大臣の命令に従ったわけでもあるまいが、なんとなくその「まさか」を感じるのは、一般人の情弱と変わらないという仮説からだ。

国会で「ＰＣＲ検査は意味がない」といった政府答弁（厚生労働省統括審議官の答弁）は、立法府での正式発言なので、「法的根拠」が付与される。
つまり、大騒ぎの原因である、意味不明の検査に、法的根拠ができたのだ。
しかも、その厚生労働省の配下にある、国立感染症研究所は、所長名で「新型コロナウィルスが病原体であることを証明する論文」は「ない」と文書に明記（本年４月２２日）している。

論文がない状態での「パンデミック」に、どんな意味があって、その検査法は「意味がない」とし、さらに、「ワクチン」がある状態を、「臭い」と感じない有力政治家とは何者なのか？

今日もまた、検査陽性者を感染者とするプロパガンダが、放送されている。
これを停止させない政治家は、なにを志しているのか？
しかも、行政府のうち、放送局を管轄する官庁も、決して放送法に抵触するとはいわない。

なにが「法治国家」なものか。

国民は、笑止千万と一刀に処して、せめて「新型コロナワクチン接種中止の嘆願書」に署名しよう。

https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSeHe3VVxWx8hVTD0LDF3synph1nA5mT3M3DfK3IkXq_S-x5vw/viewform

『ぼっこちゃん』で有名な、ショートショートの大家、星新一の『ようこそ地球さん』に収録の「信用ある製品」を地でいく話である。
いわゆる、「寓話」の「矛（ほこ）と盾（たて）」の話だ。

どんな「盾」をも貫く「矛」と、どんな「矛」をも防禦する「盾」が戦うと？

「専守防衛」ということになっているわが国は、最高級の兵器を用意しているけれど、「ふつうの国」とちがって、敵に向かって「撃つ」ことが「制限」されている。
すなわち「正当防衛」の理由があるとき「だけ」なのである。

このことをきちんと示したのは、かわぐちかいじの名作『沈黙の艦隊』における「戦闘シーン」であった。
すなわち、やられたらやられっぱなし、だから、近代兵器戦における「専守防衛」とは、先制攻撃を受けてからの、はなから「全滅」を意味するか、敵の撃ち損じに依存する。

日本国民である、自衛官を見殺しにするシステムが、専守防衛なのであった。
だから、超先端技術を駆使した武力とはいえ、敵にはただの「まと」にすぎない。

こんな、概念上のファンタジーが戦後ずっと続いてきたのは、単に在日米軍のおかげなのである。

そんなわけで、『ウルトラマン』の「科学特捜隊」も、『ウルトラセブン』の「ウルトラ警備隊」も、「隊」なのは、「自衛隊」のことだからであって、攻めてくる宇宙人も怪獣も、ぜんぶ「侵略者」としての「ソ連」のことだった。

幸か不幸か、「当時」、毛沢東の中国には、ソ連のような脅威はなかった。
あまりにも「貧弱」な国力だったからである。

このことは、残念ながら、『ゴジラ』でもおなじく、自衛隊は貧弱な戦力で、敗戦を引きずっていたのは、「隊」としての「本質的劣等」を意味した。
そこで変身して登場する「ウルトラ」とは、世界最強の米軍のウルトラな軍事力のことであった。

不可思議なことに、貧弱な中国を強力に育成したのがわが国なので、なんのための援助かといえば、自身の滅亡の危機を自分で育てたともいえる。

「隣国を援助するものの愚か」とは、マキャベリが指摘した「愚の骨頂」ではあるけれど、わが国エリートたちはそれを見事に「やり遂げた」のである。

それにつけ、ここにきて、「台湾有事」がにわかに国際的関心となってきた。
ことの本質を、才媛、深田萌絵氏が動画で解説していて、台湾の地元ジャーナリストが彼女と同様の指摘をしていることも紹介している。

「台湾の親日のうそ」という衝撃的内容は、岩里政男（李登輝）亡き台湾にあっては、「さもありなん」なのだ。
そもそも、蒋介石とやってきた国民党は、わが国が戦った大陸での主たる「敵」であった。

「国共合作」という欺瞞は、国民党と共産党が、同じ穴のムジナであることを示唆しているし、台湾の日本資産（民間もふくむ）を放棄したことを棚に置いて、「戦後賠償の請求をしなかった」ことで、なんだか「偉人」と「親日」の評価が蒋介石にできた不思議もある。

これぞ、プロパガンダの成果である。

つまり、いまさらに国民党が大陸寄りなのではなくて、最初から大陸寄りの独裁政権なのだった。
これに対抗すべく、元日本人だった台湾在住者から湧き起こったのが「民進党」という物語になっている。

しかし、はたして元の日本人たる台湾人が一枚岩で民進党一色支持かと問えば、かなりあやしいのが実態だろう。
それは、国民党独裁がながく続きすぎたからである。
この意味で、現在の「蔡英文氏」にも、疑惑の目が注がれている。

この疑惑は、日本の「保守系（自民党）政治家」にもつながっている。
その最たるものは、現職の「幹事長」であるけども、「彼個人」が特殊な人物とかんがえるのは間違っている。

なぜなら、組織が選んだトップだからである。
そして、いっこうに親中・親韓国の露骨が解消されない。
これは、わが国が「レッドチーム入り」している証拠なのだけど、台湾政界との繋がりも忘れてはならない。

すると、深田氏が語る、「日・台」のレッドチーム入りを阻止するのが、Ｇ７による「初の台湾有事の阻止」というシナリオが、がぜん説得力を増す。
（ただし、これには一応韓国もはいるので、旧大日本帝国のほぼぜんぶが問題の対象になっている）

だから、言いだしっぺを「菅首相」とする欺瞞工作が透けて見える。

日本が主導した台湾有事阻止という「表向き」をもって、レッドチームのボスが睨み付ける図をつくりたいのだ。

バイデン政権の不思議が、反中路線にあるけれど、影で政権を仕切っているのが米軍だとする「説」が、それらしいのは、わが国が開発しているという、「電子の盾技術」が発表されたことにある。

敵のミサイルに対する、電子回路のプログラムを即座に解析して、あらたなプログラムをセットしてしまう、という技術である。
それで、敵が発射したミサイルの目標を、敵の主要部に再設定する。
よって、敵は、ミサイルを発射することさえできなくなる。

まずは、無人戦闘機に搭載して、これを後から有人戦闘機が解析・再設定電波を送るという。
ほんとうにわが国「だけ」の技術なのか？
日本国産戦闘機を作らせないアメリカ軍が許さないだろう。

そんなわけで、ウルトラの物語はまだまだ続く。

わが国最大の「市」である横浜市で、この夏、市長選挙がおこなわれる。

わたしが子どものころは、たしか１７０万人ほどの人口で、大阪に次いで全国三位と教わった記憶がある。
それが、どんどん「肥大化」したのは、港では「ライバル」ともみていなかった「東京」のベッドタウンになったことに由来する。

「開港」によって門戸が開かれた、という話しかないけれど、日本最大どころか世界最大の貿易港になっていたので、横浜には「本社」がたくさんあった。
この税収によって、横浜市（役所）も肥大化できたし、市民の購買力に影響した。

元町や伊勢佐木町の賑わいには、購買力という視点が欠かせない。
これらの商店街が衰退している理由は、よくあるその辺の商店街の衰退とは性格が違って、横浜市民の購買力の衰退だとおもっている。
その証拠となるのが、伊勢佐木町にあった松屋と松坂屋という老舗二店のデパートの撤退・閉店があったことだ。

いまでもデパート業界は苦しいけれど、松屋が撤退したのは１９７８年（昭和５３年）のことだし、松坂屋も元は野澤屋で、７３年に松坂屋になった。松屋の跡地も「南館」といっていたけど、２００８年（平成２０年）に閉店した。

ちなみにグーグルが「Gmail」をはじめたのが、２００４年であるし、アマゾンが電子書籍サービスを開始して、「Kindle」を発売したのが２００７年の１１月だった。
日本では、楽天が総売上げ１兆円を達成したのは、２０１１年（平成２３年）のことである。

つまり、横浜の老舗デパートの撤退・閉店は、いまとは様相がちがう条件でのことだったのである。

すると、現在の人口３７０万人とは、法人税収が対象のひとたちが増えたということではなく、個人住民税が増える意味での増加だと考えられる。

これが、市役所にとっての将来不安になって、カジノを誘致したい理由だろう、と書いた。
市民生活の二局面である、「市内で稼ぐひと」と「市内で眠るひと」の分離・分裂が起きているのである。

とくに、市内で稼ぐひとも、眠るひとである住民を相手にする商売（Ｂ to Ｃ）と、企業間取引をする商売（Ｂ to Ｂ）とに分かれて、大きく稼ぐのは後者のことになっている。
この後者が、発展しないで衰弱しているのが横浜市の現状なのだ。

そこで、国（経産省）にならって、市役所も経済部局が張り切るのだけど、自由経済は「計画が馴染まない」という性格を有しているから、役所が頑張れば頑張るほどに、逆に衰退するということになる。
現職の市長は、民間企業の役員経験者だけれど、こうした大きな経済原則をご存じない。

そこで、役人を叱咤激励するという、愚挙を繰り返すのである。

もちろん、市長の「背景」にどんな組織やら機構があるのかはわからないけど、「既得権益にすがるひとたちがいる」ということぐらいはわかる。

「対抗馬」として登場したのは、やっぱり女性で、このひとには自衛官ＯＢがつくる組織がついていて、この組織がこのほど、「日本保守党」を立ち上げて、候補者を応援している。

一方で、今期限りと目された現職が「再選」に意欲を出し始めたのは、後援会長でありながらカジノに反対の「港のドン」が、ついに高齢には打ち勝てず、だいぶ弱ってきたことに理由があるのかもしれない。

しかし、現職もありえない精神的プレッシャーからか、入院して、病室で執務をするというありさまだ。
人気もなくてこれでは勝てないと踏んだ、既得権益にすがるひとたちが、鳴かず飛ばずだったけど、現職総理の義理で国家公安委員長になれたひとが出るのではないかとおもったら、本当にそうなった。

「苦労人」といわれる現職総理は、このひとの父親の秘書を長く務めた間柄である。
親を亡くした二世議員で、実力がともなわないと、ちゃんと「力学」が作用するものだ。

かくして、現職大臣が政令指定都市の筆頭、横浜市長に立候補を表明することとなった。

わたしが驚いたのは無名の女性候補が、「発見」した、みなとみらいハイテクビルに、あの「ＨＵＡＷＥＩ」の研究所が市の予算を費やして誘致・入居している事実の報告であった。
「現地ビル」を訪問すると、「閉業」の案内はあるけれど、フロアーにはあちらの言語をはなすひとであふれているという。

ちなみに、このビルには、ＮＴＴデータをはじめ、東芝、富士通、パナソニックが入居している。
ははぁ、これが武田総務大臣がいう、「ＨＵＡＷＥＩ」を排除しない（できない）の意味なのか？

なんと、横浜市長選挙が、世界的情報戦の最先端に飛び出したのである。
「カジノ」における、入場者の顔認証も、データはこのビルにやってきて、解析処理されるのだろうか？

東京のベッドタウンの住民だから、横浜市長選挙なんか関係ない、とはとうてい通じない、最重要な「闘い」となること必定である。

正義と邪悪の闘いなのだが、マスコミが報じる気配は毛頭ない。

ふつう「うわさ」のことをいう。

しかし、この世には「ウソのような本当の瞬間！」があったり、「まことしやかなウソ」もある。

講談師、みてきてようなウソをつき。

オールド・メディアが、ネット情報を「玉石混交」というのは、このような状態をさしている。
しかしながら、そのオールド・メディアだって、この世にはじめて提供されたときには、おなじような目にあった。

たとえば、「伝説」となった、オーソン・ウェルズのラジオドラマ『宇宙戦争』における「火星人襲来」でパニックが起きたことと、その後始末がそれだ。
このときの「パニック」だって、いまでは「都市伝説」として完全否定されている。

この「説」の「真実」とは、いいだしっぺの社会心理学者が、その後学会の重鎮になったことで、だれも反証を研究せずにいて、「定着した」のだというし、ウェルズを「名優」としてプロモーションしたいハリウッドの業界人が利用した、ともいう。

ようは、「人為」による「ウソ」の典型なのである。
この極大化した「そっくりパターン」が、コロナ・パンデミックであった。
ただ、世界の学者が、だれも反証を研究「しない・できない」仕組みをつくったひとがでて、製薬会社は利益を得たのだ。

情報化が「高度に発達した」といわれているのも、１００年前とか一世代前に比べたら、という前提条件があってこそで、１００年後とか３０年後でさえ将来のひとたちが今をふり返ったら、どんなふうにいわれるものかは、火を見るよりも明らかだ。

たとえば、一世代前の３０年前は、「ポケベル」の全盛時代だった。

いま、５０歳手前になった、当時の女子高生たちは、ポケベルで文字を表現し、授業中にこっそり会話をしていたのである。
もちろん、今度廃止が決まった「iモード」（１９９９年サービス開始）もはじまったばかりだった。

とうてい今様の「情報化」ではなくて、電話時代の変化という意味の情報化だった。

さてそれで、今である。
先のＧ７に続いて行われた、「米ロ首脳会談」にまつわる、おかしな画像が「？」をもって配信されている。

第一に、Ｇ７自体も、庭園を歩いている首脳の頭が、植栽の葉っぱと混じって「透けて見える」シーンがある。
グリーン・バックでのスタジオ撮影との「合成」が、素人でも疑われるけど、どうしてこんな映像を「公開」しなければならなかったのか？とさらなる疑念が涌くのである。

第二に、米ロ首脳会談におけるアメリカ合衆国大統領の体型が「おかしい」のだ。
ふたつあって、ひとつが「体格」であり、ひとつが「姿勢」だ。

明らかに「老人」の現職は、こんな立派な胸板をした大柄のひとだったっけ？
それに、胸をすぼめた老人特有の格好をするのに、やたら胸を張って堂々としていて、プーチン氏の小柄が目立つのだ。

さいきんは、画像を拡大することも容易なので、この老人の横顔を拡大すると、なんと耳から顎の後にかけて、はっきりした「線」が見えてくる。
いわれなくても、ゴムマスクの「特殊メイク」だと想像できるのだ。

それで、トランプ氏の現職時代の写真と重ねると、顔面以外がそっくりなのはどうしたことか。
「音声」がないのでわからないけど、いまどき「握手」をしているプーチン氏は、笑いをこらえているのが「えくぼ」でわかる。

第三に、首脳会談が行われている「図書室」らしき部屋には、背景にたくさんの本が収納されているけど、よくみると大柄なアメリカ合衆国大統領の頭上の図書の背表紙が、一種のデザイン的なモザイク絵柄にみえる。

それが、「I lie（わたしはウソをついています）」と読めてしまう。

なんだか、往年のＢＢＣが世界に放った傑作ナンセンス番組『空飛ぶモンティーパイソン』の、そのまたパロディにみえてくる。
日本ではＮＨＫではなくて、当時のマイナーテレビ局「東京１２チャンネル」が放送していた。

高校のわがクラスでは、これを観ないと話にならなかった。

すると、英国が議長の現地では、映像製作は、やっぱり「ＢＢＣ」のはずなので、あながち「ウソ」とはいえない映像を、「ウソニュース」で流したはずなのに、「ＢＢＣだから」という思い込みから、各国マスコミが「ホンモノニュース」として流してしまったのかもしれない。

ならば、英国人が大笑いしているのだろう。

はてさて、世に中には「骨相学」というものがあって、ＤＮＡ鑑定が全盛の前は、白骨化した遺体の本人特定にも絶大な威力を持っていた。

人間の顔は、両目の瞳を結んだ線と直角に、上顎の歯との間にできる四角形の「縦横比」は、５歳で確定して以後一生変わらないことが証明されている。

それで、プーチン氏が初めて大統領に就任したときの写真と現在を比較すると、ぜんぜんちがう人物だとわかる。
ちなみに、わたしの夫を返して、といいだしたプーチン夫人は、精神病院に隔離されている。

これは、「北」の独裁者も同様なのだ。

そんなわけで、「ウソか真か、真かウソか」は、やっぱり「わからない」ことになっている。

流行病の病原体を世界中の研究者で、「特定」し「分離」して「存在を確認」したひとが誰もいないという現状にあって、「変異株」という「うわさ」が「事実」になるという「変異」をしている。

もちろん、「クラスター」という表現も、「うわさ」が「事実」に「変異」した初期の例である。
「存在が確認されていない病原体」が、「感染仲間をつくる」とは、よくいえたものである。

病気による死因と死者数の関係も、ほとんど議論されないのではなく、この話題を「しない努力」が功を奏して、なんだかわからない、ＰＣＲ検査による陽性者を感染者とする「うわさ」も「事実」に「変異」した。

わが国の年間死亡者数は、およそ１３０万人である。
超高齢化によって、死者数自体は年々増加傾向にある。
１２ヶ月で割り算すれば、月間に１０万８千人が亡くなるのが「ふつう」なのである。

それで、今回のパンデミックでの死者数は、昨年６月１８日の厚生労働省コロナ感染対策室が「事務連絡」として、全国に発したのは、「厳密さを問わない」と明記した「コロナ水増し報告要請」であった。

この要請にしたがって提出された「死者数」をまとめると、マスコミがそのまま「たれ流す」数となる。
しかし、人工呼吸器の稼働数が別途発表されていて、とくに「エクモ」に関しては、日本呼吸療法医学会と日本臨床工学技士会が「調査結果」を公表している。

そこから推測したのは、経営コンサルタントの「さかうえひとし氏」であると書いた。
氏の推定数は、「事実」によるから信用できる。
それが、約１０００人／年なのだ。

わが国の年間死亡者数と比較すれば、大騒ぎするのがありえないほどの「少なさ」である。
つまり、死者数のうち千人にひとり以下が「コロナかも」という状況にある。

これまでの常識からすれば、とうてい「ワクチン」を国民に打つ必要をかんがえるまでもない微弱さにもかかわらず、「担当大臣」まで設置しているのは、どういうことか？
「疾病対策」という「医学・科学」の事象が、「社会問題」に「変異」したのである。

医療関係者からはじまったものが、高齢者対象になって、いよいよ１８歳以上の一般国民にも開始された。

「情報公開」がされないで、無謀な戦争に突入したのは「軍部の暴走」という「戦後の定説」も、ＧＨＱの情報操作による社会常識の「変異」であった。
「戦前」のわが国「輿論」は、国民が戦争を要求していたのである。

邪悪な米国民主党政権によって、日本人をジェノサイドしてもかまわないという思想から、民間人への虐殺を正当化した。
各都市への空襲や原子爆弾の二回（ウラン型とプルトニウム型）もの投下こそ、「人類に対する犯罪」だったのに、東京裁判では、これを、「変異」させてわが国のせいにした。

自分たちの責任を回避できる絶好の機会だと、生き残った日本人が飛びついて、都合よく「軍部の暴走」ということにしたのである。

このパターンとおなじことが、コロナ・パンデミックで「再発」している。
日本人のあらゆる組織が、「再発防止」に「務め」ながらも、それが決してできない理由がみてとれる。

マスコミに煽動されて、その気になった国民が政府依存するから、政府はこれ見よがしの「善政」をよそおって、製薬会社のいいなりになったのである。

自社開発のｍＲＮＡ薬が「やばい薬」だと熟知している製薬会社は、自己免疫ならぬ「企業防衛」上の策として、各国政府に免責を要求し、これを承認させた。
しかしながら、アメリカ合衆国は、「事情変更の原則」が政権交代によって発動するので、完全防衛のためには「アリバイ」を必要とする。

それで、じっさいの許可が「非常事態」における「治験」という位置づけなので、ほんとうは「実験」なのである。
科学の実験には、「計画」を必要とする。
これを、「実験計画」という。

どんな目的で、なにを、どんな方法で実験するのか？
その「効果の仮説」を検証するためには、厳密さがいる。
べつのひとが行っても、再現できることが条件になるからである。
よって、実験計画には「実験計画書」が必須となる。

その実験計画書が、公表されて、あらかじめ想定される「リスク」も表記されている。
わが国の「担当大臣」は、英語が得意だからもう読んだのだろうか？
おそらく目に触れてもいないだろう。

もし、これを目にしたら、「全責任は自分が負う」と大見得切って公言したものをどうやって誤魔化すか？とか、少なくても責任ある人間としての「良心」があるのなら、即座に接種の「中止」か「延期」を発令しないといけない、とかんがえるはずである。

さほどに「やばい」ことが、最初から「想定」されている。

これは、完全に製薬会社の「免罪符」になる。
よって、政府が無視を決め込むなら、「政府の暴走」として歴史的に糾弾されても文句はいえない。

ただし、副反応のリスクは、ぜんぶ国民が負う。

公表されたリスクには、「接種したひとの体内で合成された、こんどはホンモノの「新型ウイルス」が、そのひとの皮膚や体液から他人に感染する」とある。

政府の役人や国会議員などが、自分は接種しないから安全といっても、もう他人事ではない。
打ったひとから、こんどは本当に「未知」のウイルスに感染してしまう。

ようやくパンデミックの本番がやってくる。
ブリティッシュ・エアーのパイロットが接種後に４人も亡くなったどころのはなしではないのだ。

すると、だれが接種したひとかを見分けるのが困難だから、ワクチンパスポート持っているひとを隔離するための法律ができるかもしれない。

おそろしいことがはじまる。