科学的アプローチという基本

経営であろうがなんであろうが、現状に満足していないなら、どのように「改善」するのか?は、永遠のテーマにもなりうる重要事項である。
ふつうは、めったに、現状に満足することはないからである。

この、「現状不満足」という精神状況が、人類を発展させてきた原動力である。

「必要は発明の母」といわれた時代をとっくにとおりこして、いまでは「発明が先で、利用方法は後」になっている。
その典型が、「高分子ポリマー」で、自分の体積の何倍もの水を吸収する物質が実験室でうまれた。

なにに使うのがよいのかが、発明当初わからなかった。
結果的に、紙おむつになったり、砂漠農業の切り札ともいわれた。
しかし、初期の紙おむつの「ゴワゴワ」や「漏れ」を改善したい、という「現状不満足」がでてきて、やっぱりどんどん進化させるのが人間なのだ。

それは、砂漠農業での応用もおなじで、ただ砂に混ぜれば水分が確保されて作物が育つ、という当初のアイデアどおりにはいかなかった。
その下の地面から、水をもとめた「塩」が上がってきて、すぐさま深刻な「塩害対策」が必須になったのである。

なにも相手が物質ではなく人間であっても、「現状不満足」を改善するには、基本的なアプローチ(接近方法)がある。
それが、「科学的アプローチ」といわれる方法である。
応用範囲がやたら広いので、「基本」なのだ。

こうした「方法」には、「順番」がある。
「順不同」ではいけないのは、2+3×4=14が「正解」になるのとおなじで、正しい順番で行うことも「科学的アプローチ」なのである。

1 目的を明らかにする
2 事実をつかむ
3 事実についてかんがえる
4 実施方法を決める
5 実施する
6 確かめる

この「順番」に、先の式「2+3×4」をあてはめてみよう。
1 目的を明らかにする:計算の答をもとめたい
2 事実をつかむ:おなじ式の中に足し算と掛け算が混じっている
3 事実についてかんがえる:足し算が先か?掛け算が先か?
4 実施方法を決める:掛け算をしてから足し算をする
5 実施する:3×4=12 12+2=14
6 確かめる:検算する

小学校の算数が、科学的アプローチで成り立っている。
算数や後に習う数学の「論理性」とは、こんなところではっきりしているのだ。

これを、先生が学年の最初に教えないで、延々と「定理の証明問題」を無機質にやるから、生徒たちのおおくが飽きてきて、学年があがるほど「脱落」するのである。
それは、「1番」の、「目的を明らかにする」という手順を省くだけでなく、いきなり「5番」の「実施する」をやるからである。

数学教師の教育方法が、ぜんぜん科学的アプローチではなくて、「論理」さえも無視を決め込んでいる。
問題を解く方法ばかりを教えることが、数学という課目だと勘違いしているのは、まったく「目的合理性」を欠くことに気づかない証拠なのだ。

こんな勘違いは、他の科目もおなじだ。
「テストの結果」を統計処理して、偏差値を計算する。
それで、生徒の出来・不出来を確定するのは、テストの「目的」と合致するのか?

もちろん、「成績表」をつけなければいけないが、テストの目的が「生徒の理解度チェック」であれば、おおかたの生徒が理解しているところと、理解していないところを「統計処理」して、それを授業で応用しなければならない。

おおかたの生徒が理解していない部分があれば、そこは教師の「教え方がまずかった」という意味になるのである。
そうなると「教えていないも同然」なのに、出来が悪いことを生徒たちのせいにする教師というものの存在価値すら疑われる。

これをきちんと実施しているのが「塾」や「予備校」だから、生徒は学校で部活にはげみ、勉強は「塾」や「予備校」でするものになったのだ。

しかし、「科学的アプローチ」をちゃんと教えるおとながいない。
そのおとなたちも、ちゃんと「科学的アプローチ」を教わらなかった。
そんなわけで、日本社会全体が、「科学的アプローチ」を意識しないでいる。

「啓蒙主義」の新聞やテレビもこれを言わないのは、国民が賢くなると困るからである。

かんがえる時間をつくって、生活や業務を、「科学的アプローチ」で見直すと、ちゃんとしたものが見えてくるはずである。

たとえば、新聞やテレビの「啓蒙主義」が、おそろしく的外れで、悪意に満ちていることとか。
「あたらしい日常」のいかがわしさとか。
いつまでたっても、マスクをしているとか。

小児科医会が、子どもにマスクは危険だと発表しているのに、学校は厳しくマスク着用を言いつけているとか。
感染しないと免疫システムが発動しないのに、感染そのものを「恐怖」にしたこととか。

「はしか」や「おたふく風邪」に、子どものときに感染・発病することで、一生かからないことを忘れてしまった。
事実をつかめば、今回の大騒ぎは、国内に限定すると、むかしからの「風邪は万病の元」の「風邪」だった。

かつて、南米の文明人たちが、スペイン人がもちこんだ「天然痘」の免疫がなくて滅亡した。
いま、白人たちを中心にした地域で、死亡者がおおいのはこの逆か?

きっと、科学的アプローチから、解明されることだろう。

「平和国家」の条件

「ハリネズミ」は、全身の体毛が「針」のように硬く進化した動物だ。
猫や犬もそうだが、いざとなると全身の毛を逆立てるのは、敵とみた相手に自分を大きく見せて「威嚇」するためである。
ハリネズミが全身の毛を逆立てると、生きている「剣山」のようになって、敵は痛くて攻撃できないので、防衛システムとして機能する。

ハリネズミは、このシステムを餌の捕獲のためには使わない。
つまり、「専守防衛システム」なのである。

人間世界のはなしになると、「人類の歴史は戦争の歴史」といわれるように、やたらせめぎ合いをやってきたのである。
だから、ふつう、これらのせめぎ合いは、「これからもずっと続く」とみるのが常識だろう。

もちろん、そのせめぎ合いのやり方も進化してきた。
不朽の名作映画『2001年宇宙の旅』の冒頭、猿がこん棒をつかって仲間とケンカするシーンは印象的だった。

あまりにも有名な映画だけれど、「原作」は「シリーズ」になっていて、全部で4作ある。
1968年から、1977年にかけて出版された。

   

「道具」としての「武器」が、どんどん進化して、いまやサーバー上でのせめぎ合いもさかんに行われている。
「武器」とはいえそうもない「コンピュータ」端末を駆使して、ネット上で繰り広げられるせめぎ合いによる現実社会の被害は、じつは甚大なのである。

先日、しびれを切らしたオーストラリア首相が、サイバー攻撃をやめるようにメッセージをだした。
相手国や犯人を具体的に特定はしなかったけど、その攻撃規模と被害の大きさから、個人ではありえず、国家並みの組織力がないとできないとしている。

よく引き合いに出される「スイス」の連邦軍は、あの強大を誇ったヒトラーのドイツ軍でさえ、1センチも国境内にいれなかった実績がある。
ドイツに併合された、ちょっと前までの「神聖ローマ帝国」だった、オーストリアから、スイスに亡命をはかる軍人一家を描いたのが『サウンド・オブ・ミュージック』だった。

スイスの防衛体制は、もちろん「防衛」に徹してはいるが、相手が「侵犯」すれば容赦なく実弾を発射して撃退する実戦を想定している。
これをもって、近隣諸国は「ハリネズミ」と呼んでいるのである。
そして、スイス軍は職業軍人といまだに「徴兵」とによって支えられている。

スイスの街を歩けばみつかる仕立屋のショーウィンドウに「軍服」があるのは、徴兵されるひとが自前で注文するからで、アーミー・ナイフや軍仕様の腕時計だって、伊達で販売されてはない。
「本気」なのである。

そんなわけで、「平和国家スイス」の「平和」とは、自国防衛について徹底した「生き残り(サバイバル)」を意味し、妥協しない分、冷徹でもある。
この「思想」が、「平和産業」である、「観光業」を支えている。
「合理」ということに対する、「執念」すら感じるのである。

この意味で、わが国は、「敗戦」という結果、徹底的に「合理」から乖離した。
すなわち、現実離れという「白日夢」に遊ぶ。

先週、防衛大臣によって決定された、「イージス・アショア撤回」とはなにを意味するのか?
ほとんどまともな解説がなされていないのも、白日夢のなかに住んでいるからではないのか?

いわゆる「ミサイル防衛」の、まるで延長線上にあるのが「イージス・アショア」だとされている。
ただし、この用語の使い方に重要なひと文字が欠けている。
「核」である。

つまり、「イージス・アショア」が担保しようとした「防衛力」とは、「核ミサイル攻撃」のことをいう。

わが国の「弾道ミサイル防衛レーダー・システム」は、通称「ガメラ・レーダー」と呼ばれるレーダー・システムによっている。
大映の怪獣映画『ガメラ』の甲羅のような見た目から命名された。

本来は国家機密かもしれない、ガメラ・レーダーの設置場所は、公開されていて、全国に4カ所ある。
えっ?たったの「4カ所」。
これが、わが国「核ミサイル防衛」の「目」なのである。

あなたが敵の弾道ミサイル作戦を命じる将軍ならどうする?
この4カ所のレーダーを潰せばよいと思うだろう。
小学生でもわかる「作戦」にちがいない。
「目」を失えば、そのあとはどうしたものかをかんがえる必要もない。

それで、このレーダーの守りは?というと、「丸裸」なのである。

どうなっている?日本人の「頭」は?

マスク着用や、席数を減らす努力が簡単にすっ飛ぶ。
「やばい状態」が日常になりすぎて、ウィルス対策に奔走しているのである。

とてつもなく重要なレーダーの設置場所とはぜんぜんちがう場所に、イージス・アショアを設置しようとした理由も不明だ。
もちろん、我が迎撃ミサイルのブースターが町に落ちるより、敵核ミサイルが落ちる方がよほどまずい。

弾道ミサイルが飛行するのは、飛行機が飛ぶ10Km上空などという空間ではない。
100km単位の「宇宙空間」を飛行するから、迎撃も「宇宙空間」でする。
そんなロケットのブースターがどうして陸上に落ちるのか?

日本が核攻撃を受けやすいようにするための「暴論」とは、なにを意図しているのか?
いまだにマスクを着けている「宣伝」とおなじ手法がつかわれている。

平和産業の観光従事者こそ、ちょっと待ってくれと声をあげるべきである。

自立王国「北関東三県」

世の中には信用できる「アンケート調査」はあんがいすくない。
ふつうに「アンケート」といって、お気軽に質問しているけれど、これをどうやって「データ処理」しているのか?
そもそも、設問の書き方も、回答者を「誘導」してはいけないから、慎重に日本語表現をしないといけない。

そうかんがえると、アンケートらしいアンケート調査というのは、あんまりないから注意が必要である。
これをもって、「統計は嘘をつく」といわれるようになった。
けれども、「統計」の知識があれば「嘘を見抜ける」から、コロッとだまされるのは、そんな知識が「ない」という問題になる。

上記の本は、2000年の出版である。
もう20年も前になるから、この本が出版されたときに生まれた子も、ことし二十歳になる。

『新学習指導要領』は、「30年ぶりに統計教育の復活」があった。
小・中学校が2008年、高等学校が2009年に「公示」され、小学校では2011年、中学校と高等学校の数学と理科では2012年から「実施」されている。

つまり、ことしの二十歳は、新学習指導要領にどっぷり浸かって、中学校の数学から統計を学んできた「新世代」なのだ。

しかし、残念ながら、「30年間」の空白という、「先進国として」信じがたい状態があったので、いまの50歳から若いひとたちは、統計をすくなくても「学校で教わっていない」ことになっている。
これが、日本社会に深刻な「知の空白」をつくった。

理系大学や、文学部でも心理学科とか、あるいは文化系の経済学部で、学問研究上の基礎として「統計」をやらされたか、就職してから仕事上、仕方なく「データを扱う」ことになって「独学」させられたひとしか、馴染みがないという現実がある。

そんなわけで、上述の書籍の存在理由がいまだにあるのだ。

政府やマスコミ、あるいは企業による「宣伝(工作)」に、「?」という疑問符を感じずに鵜呑みしてしまう「従順性」は、ある意味「美しい」ものの、人生を幸せにするかどうかが怪しくなってきている。
世の中を、「腹黒い」ひとたちが動かしていることがあるからである。

ここにきて、政府の一角をなす文部科学省という役所が、統計教育を復活させたのは、これまた上位の役所になる内閣府や経済産業省がすすめる、「第5期科学技術基本計画」とか、『Society5.0』とかのためという「安易」がある。
もちろん、先進国で統計教育をして「いない」のが、わが国だけになったという横並び思想による「焦り」もあった。

ちなみに、わが国における「◯◯基本計画」とかいうものは、ぜんぶが旧ソ連スターリン時代の「五ヵ年計画」を下敷きにしているので、「計画経済」そのものである。

すなわち、わが国の「体制」とは、ソ連型社会主義のことなのであって、支配政党の名前が、「ソ連共産党」ではなくて、「自由民主党」という看板になっているだけである。
ソ連共産党なきいま、その隣の国の「党」に指導をあおいでいるのが現実だ。

こうした、深層のさらに深層にある問題を意識しながら、『全国都道府県の認知度調査』という、「表層のお遊び」をみると、いわゆる「北関東三県」がつねに最下位をあらそう「ライバル関係」にあることが「有名」になっている。

しかも、これがあんがいご当地では「政治問題」になっている。
どちらの県知事も、「ビリからの脱出」とか「ブービーは恥だ」として、なんとか順位をあげるための「政策」を役人に「立案」させて、「予算」を投下しているのである。

しかし、何年やっても「まったく効果がない」という「現実」がある。
あいかわらず、この「三県」の全国順位にほとんど変化がないからである。

さいきんは、県民たちが、「知名度ビリ」ということでの「全国知名度があがった」ことを話題にして笑っている。
この「センス」は、正しい。

すると、『全国都道府県の認知度調査』の「調査方法」が「おかしい」ということになる。
「お遊び」なのだからどうでもいいのだけれど、「政治」と「予算」になっている現実は、どうでもいいとはいえないだろう。

他県のわたしがいうのは、地方交付税交付金によって、わたしの税金のなにがしが、これらの県にも回っているからである。

もちろん、自県の知名度をあげて「観光収入」に結びつけたい。
すなわち、それが「票」になるとにらんでいるからである。
それが、「コロナ禍」で、全国一律「自県に来なさるな」になったのも、県民の命を守るのではなくて、県民の「票」を確保するためであった。

さて、じっさい、これらの県(群馬、栃木、茨城:順不同)にいけばわかるのは、古代にあった「王国」のごとく、あふれんばかりの「豊か」な一次産品があるのである。

つまり、「他県」を意識せずとも生きている。
だから、他県から意識されないのである。

これこそが、ほんとうの「強み」なのだ。

全国知名度ランキング最下位の意味は、「実力」の結果なのである。

大阪府独自専門家会議の反省

新型コロナウイルスの対策で、政府から権限委譲された都道府県知事の行動がいろいろ「評価」されてきている。
ちゃんとした検証をプロの論客がどんなふうにやるのか?
楽しみなところではある。

なんだかよくわからないけど、「女をあげた」ということになっている都知事は、都知事選が間近ということもあって、「露出」という点においては見事だった。
一方で、「男をあげた」というのは大阪府知事ということになっている。

「ということになっている」というのは、マスコミ報道における「雰囲気」のことである。

わが国のマスコミがいつから「マスゴミ」といわれるようになったのか?
記憶に残る分岐点は、「所沢ダイオキシン騒動」がきっかけになった1999年のことだとおもう。
つまり、前世紀からマスコミは社会の役に立たなくなった。

テレビの「恣意的な報道」というのは、もちろん「放送法」に抵触するはずだが、「放送法違反」ということで「事件」になったためしはないし、放送局の親会社にあたる新聞社は、放送法の規制を受けない。

いってみれば、「言論の自由」がイコール「報道の自由」となって、これが新聞社を自由にさせるので、親会社の意向をうけた放送局も放送法を忘れることにしたのだろう。
企業における、よくある「親子関係」である。

アメリカがなんでも優れているとはいえないけれど、歴史的に「先進国」だったから、さまざまな実質的社会実験がおこなわれた国である。
それで、「あんまりだ」という反省も先進的におこなった結果、マスコミには「広告規制」というルールまである。

これは、「1%ルール」というもので、特定の広告主がメディア企業の広告収入の1%を超えてはならない、というものである。
つまり、広告主の都合のよい報道を間接的にも規制させるという狙いなのだ。

もちろん、わが国にこんなルールはない。
新聞社もその子会社のテレビ局も、「公明正大」で「偏向」なんてしていないというし、購買している読者も視聴者も、新聞に書いてあることは100%正しくて、テレビが嘘をつくはずがないと信じてきた。

だから、前世紀のおわりの「所沢ダイオキシン騒動」が「騒動」になったのである。
ほぼ連日、「ダイオキシン」という「猛毒」が「報道」されて、すっかり人類と火の関係を無視できたのは、エセ科学と科学の区別がつかない「劣化」を象徴していた。

なので、科学者は「科学が社会に負けた」と嘆じたのである。

このときの「社会」とは、マスコミを指し、それに乗じる政治家を指し、さらに乗じる新聞読者とテレビ視聴者を指す。
もちろん、政治家の背景に官僚が控えているのは、政治家のブレーンが官僚の国だからである。

それから、東日本大震災があって、原発事故になった。
所沢ダイオキシン騒動とまったくおなじ「構造」の「社会」だと証明されたのは、「所沢ダイオキシン騒動」の「反省」をしなかったからである。

そして、今回の新型コロナウイルス騒動も、ふたたびおなじ「構造」だとわかるから、日本人はぜんぜん「反省しない民族」だという近隣諸国の批判がもっともに聞こえてくるのである。

あいかわらず、「科学が社会に負け続けている」のである。

そんななか、大阪府は独自の専門家会議を開いた。
こちらは、議事録がない、という現代日本政府の得意技になった「方便=嘘」をつきませんという「反省」が、全部をユーチューブに公開している。

こうした土俵があるからか、マスコミはその一部を切り取ることに努め、政府を批判するタネならなんでもいいという、いつもの態度で「報道」する。
しかしそれが、自分たちのことも含むのだということも理解できない可能性があるから、いったいこうした報道機関の社員たちは、日本語が理解できているのか?という疑問までうまれる。

若くて「イケメン」という、横須賀の若旦那を持ち上げるマスコミは、もちろん「人物の中身」を問うことはなく、環境大臣をきょうも元気に務めていらっしゃる。
大阪にはおなじタイプの知事がいるとはいえ、こちらは辣腕弁護士である。
あの「武富士」の弁護士として、なにをやったのか?

そうした「豪腕」が、「自粛」なのに意に沿わないパチンコ店を「名指し」するのである。
パチンコの問題は、コロナ禍とは別なのに、このひとはわかっていてやるから恐ろしい。

神経反射しかしない、都知事や神奈川県知事と対極にある。

さてそれで、大阪大学の物理学教授が、「データ解析」の結果から、「外出自粛」や「営業自粛」について、まったく効果がなかったと明確にこたえたのだ。
この発言で、おもわず天を仰ぐ知事は、マスクがずれて鼻が出ている。

それにしても、「専門家会議」の出席者たちでマスクを着用していないのは、この教授ひとり。
はたして、専門家が専門家としての知見にもとづく行動をしているのか?
「公開」は、思わぬことも晒すのである。

ちゃんと「反省」をしてほしいものである。

厚木アルカリ七沢温泉

神奈川県の有名温泉地といえば、「箱根」だ。
けれども、どういうわけか個人的に箱根が好きになれない。
「混雑」というイメージが先行してしまうのと、なんだかそのむかしの「雲助」たちの血が混じっているのか、いまだに「略奪的」な感じが払拭できないでいる。

それなりの年齢になって気がついたのは、箱根の温泉は火山性だけということではない「多様な性格」があることだ。
これが、ひとつの温泉地としての箱根の魅力なのだが、なんだかあんまり語られないのも違和感の源泉なのである。

火山性の温泉は、全国各地にある。
日本列島が火山列島だから、当たり前ではあるけれど、ところかわって豪州オーストラリア大陸や中国大陸にだって温泉は珍しい。
日本人のふつうが、あんがい世界のふつうではないことの例にもなる。

富士山を中心にした国立公園は、「富士箱根伊豆国立公園」という広大な地域で、1936年(昭和11年)に、十和田国立公園、吉野熊野国立公園、大山国立公園とともに指定された、わが国初である。

伊豆諸島が入っているのは、伊豆半島が「伊豆島」だったからだろう。
伊豆島が本州に衝突するのが、およそ100万年前だという。
その衝撃でできた地表の「皺」が、南・中央・北のそれぞれの「日本アルプス」である。

この衝突点に、三嶋大社が建立されているというから不思議である。
だれが、いつ、どうやって、この地だと特定するほどに気がついたのだろうか?
小田原から箱根越えをすれば、たどり着くのが三島である。

もっとも、全国に400あまりある「三島神社」の大本である三嶋大社の主神は、伊予の国「大山祇神社(おおやまずみじんじゃ)」からやってきたというから、はなしは簡単ではない。
それに、なぜか「伊豆」と「伊予」の双方が、相手を「本社」といっているのだ。

伊豆諸島の「造島」の神様には、なんだか複雑な経緯があるのである。

そんなわけで、伊豆(半)島は、いまだに「止まっていない」ため、年間4センチという結構なスピードで、本州を北西方向に押し続けている。
この方向に、箱根山、富士山、甲府盆地、そして南アルプスがある。
その、南アルプスに掘ろうという長大なトンネルが、中央リニアなのであって、静岡県知事が文句をいっている原因もこれだ。

地球のためにレジ袋を有料化するという、「人為」がどれほど地球によいかはしらないが、かなりの「利権」になることは確実なので、来月からの不便を強いられる我々の哀れは、無知と無気力ということの結果でもある。

そんな人間界のことなど関係なしに、火山の熱がふきだす酸性温泉と、本州の基盤はるか地下にもぐり込んだ伊豆島の織りなすみえない地質構造の複雑性が、箱根にもアルカリ性の温泉を噴出させているのだ。

伊豆島が本州に衝突するはるか前、丹沢島が本州に衝突して、丹沢山系となり、ひずみの「皺」は秩父となった。
秩父の山々の西側は、山梨県の笛吹川温熱帯で、こちらも強アルカリ性の温泉が噴き出ている。

昭和の大歓楽街、「石和温泉」はその南端付近にあたる。

人間の移動における時間距離という感覚からすれば、自動車交通が発達した現在でも、神奈川県中央の表丹沢を超える道路は存在しないから、厚木を出発しても、相模湖からかなりの迂回をしてようやく笛吹川にたどり着く。
こうして、表丹沢の厚木からおなじ泉質の笛吹川温熱帯まで、いまでも半日を要するような旅程である。

ましてや、自動車も道路も整備されていない、ついこの間をかんがえても、とてもおなじ地層から涌き出る「兄弟温泉」とはおもえなかっただろう。
そんな「つましさ」が、人間の営みであった。
逆にいえば、とてつもないエネルギーを内包しているのが地球なのである。

そういう意味で、とてつもない傲慢な態度をしているのが、現在の人間なのである。
自然環境を、いま生きている人間がコントロールできると信じ込むことが、すでにどうかしていると反省すべきなのだ。

すくなくても、「エネルギー保存の法則」や「質量保存の法則」を思いだせば、植物が二酸化炭素を蓄えるということはないし、地球の生物はすべて二酸化炭素を食べて生きていることに気がつかないといけない。
人間が食べる食糧のほとんどが、「炭水化物」という名の「炭素」なのであって、それは「二酸化炭素」を化学的に蓄えたものからできている。

だから、「低炭素社会」というのは、悪辣な「イデオロギー」でしかない。

そんな地球を感じるのが天然温泉だ。
神奈川県と山梨県に湧出する、強アルカリ性の温泉こそ、フィリピン・プレートが千葉県側の北米プレートと静岡県側のユーラシアプレートのはざまに沈み込むことでうまれる「恩恵」なのだ。

地球の壮大な営みのほんの一部に体を沈めることで、痛んだ神経と精神を癒やすことができる。
新宿から電車で一本、バスに乗ろうがタクシーにしようが、とんでもない場所がすぐそこにある。

厚木七沢温泉、おそるべし。

一向に進まない「あなただけ」

自動販売機にできて、人間ができない不思議。
「コンピュータリゼーション」が、進んでいないからだ。

しかし、コンピュータがつかえればいいというわけでもない。
最大の問題は、「どうしたいのか?」という「自問」をもっているのかということにいきつくのだ。
この「問い」がなければ、かんがえることもない。

すなわち、過去からのやり方を、ただ継続するだけということが、それも「汲々として」おこなわれている。
つまり、いつの間にかできない原因が「汲々としている」ことになってしまって、結果と原因の悪循環になっているのである。

すると、まず気がつくのは、「どうしたいのか?」をかんがえるときにつかうのは「紙」であることだ。
なにも、この段階から電子機器をつかわなくてもよいのは、別段それで決定的なちがいになるわけではないからだ。

ようは、思考の試行錯誤をして、結果としてまとまればよい。

接客業の重大ポイントは、「あなただけ」になっている。
だから、ここでかんがえるのは、どうしたらあなただけが自分の事業で「できるようにするのか?」である。
いつでも、ムラなく、だれにでも、できるようにするのか?

このときの「だれにでも」とは、対象となるお客様でもあるし、プレイヤーである従業員でもである。
ある従業員にはできて、ある従業員にはできない、ということではいけない。

コロナ禍で、国民に10万円を配るのが「遅い」ことが問題になっている。
これは、「あなただけ」という思想ではなく、「全員に」という思想である。
ところが、政府はこれに乗じて、「あなただけ」を実行しようとたくらんでいる。

かつてない給付金の、申込方法と支払方法との両方がネックになっている。
申込用紙を印刷して郵送し、記入後の返送を受けてから、希望口座へ振り込む、という作業の全工程で「手間がかかる」ようになっているからである。

戸籍がないアメリカで迅速にできたのは、住民登録があるひとたちに、政府振り出しの小切手を直接送付したからである。
一発の作業ですませているのだ。

ところが、わが国では、「マイナンバー」に登録しているひとも小数で、なおかつ、マイナンバー登録者のうち「電子証明」までできるように手続きしているひとは、もっとすくない。
さらに、今回の「申請」において、「電子証明」ができるひとでも、最新のスマホがないと、マイナンバーカードの電子証明を読みとることができない。

よって、ふるいが何回もあって、電子証明機能さえ「機種依存」というふるいがあるのだ。

ところが、おもしろいことを政府が言いだした。
「マイナンバーカード」に、「銀行口座番号」を紐付けることを「義務化」する、というのだ。
こうすれば、迅速な給付ができる、と。

今後、いつまた、全国民を対象に「特別給付」が行われるのか?
人生で一回あるかないかしらないが、そんなことに「便利だから」という理由は、ナンセンスのきわみだ。

つまり、国民の銀行口座を政府がしりたい、という欲望をむき出しにしている「だけ」なのだ。
これを、国民から選挙で選ばれたはずの、国会議員が「大臣」になると、国民の立場からではなく、行政当局の代弁者に変貌する。

国会議員で大臣を拝命するようなひとは、二重人格でないと職務をまっとうできないということになっている。
われわれは、「サイコ」は誰か?を選ばされているのだ。

そんなわけで、「あなただけ」ということも、一歩まちがうと変なことになる。
あくまでも、「顧客」としての「あなただけ」の追求のことなのだ。

店舗ごとの「ポイントカード」が流行っていたが、客に持たせて財布をえらく厚くするのはいかがなものか?
なるべくポイントカードはもらわないことにしているけど、なんだか「特典」を得るチャンスの放棄にもなって、「損」した気分になる。

だから、ふくらんだ財布を持ち歩くことと、メリットの比較をするのである。
この、ふくらんだ財布を持ち歩くときの「不快感」が、顧客にとっての「コスト」で、メリットが「利益」だから、その差が「持つか持たないか」の分岐点になるのである。

けれども、このやり方だって決して「あなただけ」の追求ではない。
単なる「ポイント付与」とか、「ポイント消費」をおこなうだけだからだ。
あなただけの「好み」とか、あなただけの「サービス」が、他のひとにはわからないままに実行してほしい。

そのための「手段」として、どんな方法を使うのか?

それをかんがえるのが、重要な価値を生むことになるだろう。

「千年の味」を食べている

醤油が切れた。

スーパーに行けば、いまならずいぶんとおおくの種類の醤油が並んでいる。
そのなかには、地方の無名だが、えらくいいお値段のものもある。
特売なら有名メーカー品が100円程度で買えることもあるから、数倍もちがう。

ならば、数倍も味が違うのか?
とはいかないのが、味覚の世界である。
ただし、当たると「感動的」な逸品に出会うこともある。
値段じゃほんとうの価値がわからない商品もあるのだ。

原材料がおなじ「味噌」も、やっぱり100円程度から、ときに千円をゆうに超えるものまであるのは、醤油とかわらない。

発酵を利用した食品の「宝庫」といわれるのがわが国である。

一歩まちがえると「腐敗」する。
だから、「発酵」させてこれを喰らうというのは、けっこう「人工的」な技を必要とする。
その発見のきっかけが「偶然」であったとしてもだ。

動物の肉や骨から「出汁」をとるのが、洋風文化だとすれば、海藻の昆布や、魚の鰹をわざわざ加工してカツオ節から出汁をとるのは、和食の基本である。
世界広しといえども、こんな「出汁」をつかう民族はいないから、不思議なのである。

もちろん、昆布だって、ただ海からとってくればよいのではなくて、ちゃんと浜で乾燥させる。
浜に転がって白く粉をふいた昆布を、だれかが食べて美味かったのがはじまりだろうが、よくもそれを口に入れたとおもう。

「ナマコ」で出る話題とおなじだ。

「ユーモア小説」というジャンルで一世を風靡し、文化勲章も授章した獅子文六は、いまどきの「グルメ作家」のはしりでもあった。
横浜の裕福な家に育ったから、その食いしん坊ぶりは、ときにいまのようなチマチマしたものではなく、もっと「豪快」=「ゴージャス」なのである。

けれども、失敗談もある。
たしか、疎開かなにかで四国に長期滞在したとき、近所の海岸で生きている「ナマコ」が大量にいるのを「発見」した。
不思議にも、だれもこれを採るものがいないので、さてはこの周辺の田舎者は、「ナマコ」が高級食材だからしらないにちがいないと、ひとり合点して、ナマコ採りに夢中になった。

東京に持ちこめば、大金が手に入ると思うと、何時間でもやっていられる。しかし、これを干して食べてみたら、ただの「ウミウシ」だった、という話を読んだことがある。
地元民は、そんな「わたし」を哀れんで、声も掛けなかったというオチまであったから、まるで落語である。

海の恩恵で生きている地元民が、なにが「食える」ものか、そうでないかをしらないはずがない。
「骨折り損のくたびれ儲け」になることは、なまけ者といわれようが絶対にしないのである。

昆布のグルタミン酸に、カツオ節のイノシン酸、それに、干し椎茸のグアニル酸は、これを三大「うまみ」成分という。

ようやくにして日本人の味覚の代表である「うまみ」が、ヨーロッパでもしられるようになったから、「UMAMI」と書いた案内表示を、大きめのスーパーなら必ずみかける。
看板の両端に、日の丸を描いていることもあるのは、そのまま「日本食材コーナー」という意味でもある。

さらに気が利いた店だと、ローマ字の横に「旨味」と漢字で書いているのは、雰囲気の演出でもあろう。
わが国のスーパーに、英語やフランス語で案内表示をしているのも、それらを母国語にしているお客のため、ではなくて「デザイン」なのであるからおなじだ。

感覚重視の日本人とちがって、理屈がさきに立つのが彼らの文化なので、「UMAMI」コーナーに立ち寄るひとたちは、ひとかどの知識をもっている。
ただし、例によって、どこか勘違いされていることがあるのは、洋の東西をとわない。

細かいことをいわないでも、おいしいものはおいしい。
しかも、どれもが彼らからすれば「低カロリー」なので、直線的に「体によい」というコーナーなのである。

棚に並んだ商品には、「食べ方」や「作り方」があるわけではない。
ふつうに価格表札の奥に並んでいるだけである。
ネット検索という手段が、見なれぬ和食材の理解を促進させ、SNSが具体的な調理法を伝えているのだろう。

日本人はこれを「千年も前から」食べているんですよね?
まぁそうですね。
目をクルクルさせて、「スゴイデス」、「オイシイデス」。
あちらのスーパーで声を掛けられたときのパターンである。

なるほど、いわれてみればまちがいない。

たまには、理屈から食べてみるのもいいかもしれない。
ふだんの日常に、なんだか価値がみえてくるからである。

成立しない「漁港飯」というジャンル

2016年(平成28年)4月1日現在、日本国内には2,866の漁港がある、とウィキペディアには書いてある。
このブログでは何度か漁港漁業について書いてきた。
「漁港」はあっても「漁師」がいない。
「漁師」がいても「魚」が獲れないのである。

それで、この順番がひっくり返って、魚が獲れないから漁師という職業に夢がなくなって、水産高校も減っている。少子化だけが原因ではない。
若いあらたな人材がこない産業になったので、漁師がいない漁港が立派な公共事業の遺産として残っている。

わが国は、どれほどの鉄筋とコンクリートを海に沈めたものか?
たいした港らしい港でもなかったものに、税金という他人の金を投下して、ピカピカの漁港を大量生産したのは、漁協という組織が投下したカネではなく「票」というものを確実に回収するからである。

漁港の工事には、大量の資材をはこぶ必要があるから、とうぜんに道路もよくなる。
でこぼこ道のままでは、砂煙があがるだけでなく、燃費も悪くする。
そんなわけで、海岸沿いの国道や県道がきっちり整備された。

これが、地域外からの「観光客」も呼び込むから、漁協の直売所や食堂は、いつのまにか「観光地」になるのである。
ほんらいなら、これはこれで結構なことなのだが、農協とおなじで「コルホーズ」の日本版の経営体からつくったので、なんだかなぁになるのである。

しかし、これは「食べる側の事前期待」にも問題があって、そもそもこの地域の海で、どんな季節になにが獲れるのか?という事前知識もなにもないから、ただ「安くてうまい魚を食べられる」だけになってしまう。

農協がつくる「季節の作物一覧表」のような発信もないから、情報のミスマッチが発生するのである。
その「穴」を埋めるのが、たいがい「マグロ」や「サバ」なのだ。

これらを出しておけば、文句はこない。
けれども、外部から買ってくる魚だから、これ見よがしの演出ができない。
それで、本来の「地魚=でも獲れない」との「ショボいセット」になるのである。

だったら、わざわざ漁港にいかなくても、その街にある個人経営の食堂に行った方が、よほど事後満足が得られるのである。

さてそこで、「店探し」という「観光」がある。
ネットでいろいろ調べるのが「常識」となったけど、わたしは「店案内のサイト」はあまりつかわない。
「評価の基準」がわからないことがあるからである。

ではどうするか?
「歩く」のである。
飲食店には「面構え」というものがある。
これを、「観察する」ことで、「名店らしき店」の候補をチェックするのだ。

交通手段が自家用車のときは、なるべく駐車場にとめてから「探訪」を開始する。
いかに徐行しても車内からの眺めと、徒歩目線からの眺めはちがうからであるし、徐行をずっと続けるのも通行の迷惑になる。

ここで、中途半端な営業形態をしている店をみつけることもある。
それが、「民宿」だ。
「民泊」という、規制だらけの業態をつくったが、当初の目的からどんどん遠くに離れていくのは、「カジノ」もおなじだ。

年に180日しか営業できない「民泊」も、各種規制でがんじがらめにしたら外国の大手事業者が逃げ出した「カジノ」も、「自由」という概念を忘れた結果の結果である。

「民宿」は、むかしからある業態だけど、漁港のちかくなら漁師の一家で経営し、じぶんで獲った魚を提供していた。
その意味で、「原価」がちがう。
これが、「安くてうまい魚を食べられる」という事前期待とマッチしていたのである。

しかし、残念なことに、肝心の魚が獲れない、ということになって、親父さんの漁だけでは提供できないから、やっぱり外から買わないといけなくなった。
こうして、「食堂」としての機能も失われたのである。

海で囲われた日本の沿岸に、どうして魚がいなくなったのか?
理由は、「自由」に「早い者勝ち」で「獲った」からといわれ、「資源管理」を科学的におこなわなず、行政(水産庁)が日和った数値をだすこととがセットになっている。

「いない」のに「いることにする」という裁量のことである。

そうやって、資源が回復するための「再生産数」を下回っても、「自由」に「早い者勝ち」で「獲る」ことを続けていたら、どうにもならないほどに「獲りつくし」てしまったのである。
いま、「沿岸漁業」で確実に獲れるのは「海藻だけ」になった。

おやおや、流行病のコントロールとおなじ「再生産数」がでてくるのである。
「増やすため」か「減らすため」のちがいはあるが、共通しているのは、科学を無視して行政機構やそのトップの知事たちが社会に日和った数字をいうことである。

「自由と規制」に、「科学=エビデンス(根拠)の重視」をくわえ、これらを決定的に勘違いして、自滅する政策を打ち出しても恥ともおもわない。

これらの「勘違い」を正すことが、将来への「夢」をつくるのである。

『大地』のバッタがやってくる

「一難去ってまた一難」どころの騒ぎではない。


   

パール・バックの名作、親子三代にわたる大河小説『大地』の映画は、1937年(昭和12年)作の一本だけで、初代の物語が描かれている。アカデミー主演女優賞受賞作品でもある。
バック自身も、生活のために書いたというこの大長編一作しか残していないのが「驚異」でもある。

清朝末期から辛亥革命時の農民一家を描いた作品だ。
印象的に登場するのが、まったくもって理不尽としかいいようのない「バッタの大群」(蝗害:こうがい)である。
歴史上、中国を何度もおそった蝗害の主役は、すべて「トノサマバッタ」であった。

今年、東アフリカで発生したのは、「サバクトビバッタ」という種類で、紅海を渡り、アラビア半島を横断し、いまインドで猛威をふるっている。
アラビア半島からインドへは、サイクロンの風に乗って飛んで移動するというから驚く。

陸上での移動距離は150キロ/日という。
地上のあらゆる植物を食い尽くしながら移動する。
その数、4000億匹と推定されている。
ひろがった面積は神奈川県に匹敵し、総重量は80万トンになる。

一匹はちいさくても、大集団をつくると集団がひとつの生命のようにみえる。

かれらの生態では、湿度と温度がたかまる「雨期」に、さらなる繁殖をして、ざっといまの500倍になるおそれがあるという。
すなわち、200兆匹で総重量は4億トンという予測だ。
むろん殺虫剤は現時点でも役に立たない。

すでに、アフリカで発生してから3世代目から4世代目になっている。

つい最近まで、WHO(世界保健機関)がさんざん話題になってきたが、これからは FAO(国連食糧農業機関)が主役になりそうである。
すでに、警告を発するレベルにあるのは、コロナのせいで調査が遅れ、初動措置ができなかったことも原因だと説明している。

蝗害が自国領土では発生していなくても、エジプトなどではすでに小麦不足が深刻になってきているのは、蝗害のある国からの輸入がとまったからである。
さらに通常なら、東欧の穀倉地帯ルーマニアからの輸入でまかなうものが、EUが先手を打って「域外輸出禁止」にしてしまった。

つまり、食糧生産国(地域)の防衛措置が発せられているのである。

インドでどのくらいの被害になるかは不明だが、すでに世界の穀物相場のなかでもトウモロコシは上昇に転じている。
これから、追って小麦や大麦などが上昇すると予測されている。

今回の蝗害とは地理的に関係のない、ブラジルなどでのコロナ禍が、農業従事者の不足をまねいて、例年よりも収穫が見込めないことも原因だ。
対象はことなるが、わが国でも「梅」が天候不順で発育しないまま、シーズンを迎えてしまった。
今年は、梅干しも梅酒も例年通りとはいかない。

バッタはヒマラヤを越えての移動ができない。
よって、インド亜大陸をどのように移動するのか?が注目される。
集団からはなれて、アフリカに帰る一団もあり、こちらもアフリカで増殖しているから複数の方面作戦が強いられている。

伝染病と似ているのは、バッタ自身の活動による移動にくわえて、人間の移動がこれを助けることがある。
つまり、かつての「ペスト菌」がそうだったように、荷物や貨物と一緒に移動するのである。

パキスタンの港を出て、上海に着いたコンテナ船のコンテナのなかから、サバクトビバッタが発見されている。
日本における「ヒアリ」のようである。
たかが数匹、とはいえないのだ。

もしも、中国に飛び火して「蝗害発生」となったら、日本も含む東アジアでとんでもないことになってしまう。
もちろん、直接被害はなくても、国際穀物相場が他人事をゆるさないし、生産国の輸出禁止という、食糧防衛措置をともなったらただではすまない。

西村寿行『蒼茫の大地 滅ぶ』は、政治サスペンスだが「蝗害」をテーマにした希書である。

 

すなわち、前から懸念されていた、食糧危機がいきなり起きるかもしれない。
いったんパニックとなると、あたりまえの日常が一変し、現代版の「一揆」が出現し中央政府と対峙する。

荒唐無稽、とはいかない。

ティッシュペーパーやトイレットペーパーの不足、ようやく見かけるようになった紙マスクの不足が証拠だ。
これが「食糧」となったら、どうなるものか?
「配給制」が頭に浮かぶ。

それに、コロナ禍でだれかがいいはじめた「新しい日常」とか「新しい生活様式」なるものとはなにか?
中央であれ地方自治体であれ、政府という役所が個々人の「生活」のなかに忍び込んできて命じることを、命じられるままに過ごすこと、なのである。

まだやっている「営業自粛要請」とは、解除後のいまとなっては「営業妨害」にほかならない。
営業時間の短縮だって、はたしてなんの意味があるものか?
無症状のひとにも着用せよという、ペラペラのマスクの効能は無意味としっていても、社会的同調圧力がそうさせる。

しかし、その同調圧力を利用しているのが、中央であれ地方であれ「役所」なのである。
責任をとりたくないから、である。
「無責任」こそが、わが国全土・全国民に伝染した「病気」である。

禁煙条例からはじまって、まもなくレジ袋の有料化もはじまる。
ちょっとずつ、しかし確実に「政府の命令」が生活のなかに侵入してくる。

受動喫煙なる反科学・反医学が、医師会という人為が推進する訳は、「諮問委員会・専門家会議」の議事録が最初から書かれていないようないかがわしさとおなじ闇のなかにある。

こんどはバッタが、人間社会のいかがわしさを暴くのだろうか?

東京オリンピックができないとすれば、もしやバッタの方が問題かもしれない。

ナラティブ情報もない

「ナラティブ」とは、「語り」のことである。
これを、医学用語として通用させると、「病気の経験を語る」という意味になる。

その病気になると、どんな症状になるのか?
じつは、本人ならわかるが、他人にはわからないのだ。

たとえば、「痛み」。
本人の「痛み」は、他人にはそれが伝わらないので、本当はわからないものだ。
では、どうしたらその痛みを理解するかといえば、自分のこれまでの人生から似たような経験をもって「他人の痛みを追体験」する、つまり「思いだして」その痛みをやっと感じることができるのである。

すると、たとえば末期がんなどのばあい、専門医だって自分でその病状を経験したことはないから、患者本人にどういう状況なのかを語ってもらうことで、疑似体験するのである。

こうした、本人の体験をあつめて「データベース化」すると、患者の病状の進行度合いによって、これからどんなことが起きるのか?を、先輩患者の経験集から、いまの患者自身もしることができる。
事前に知識があることで、患者の心が落ち着くという効果まであるのだ。

なにを慌てているのかしらないが、今回の流行病(はやりやまい)について、こうしたナラティブ情報がほとんど公表されていない。

「予防対策」ではなくて、感染してからの「重篤化させないための対策」として、たいへん重要な情報なのに。
「感染した瞬間」は、だれにもわからない。
しかし、「症状」がでてきたら確かに自覚できる。

ならば、どんな「初期症状」なのか?
それからどうなるのか?
であれば、どんなことをすれば「軽症」で済むのか?
医療機関へはどういう状態になったら行くべきで、どんな状態なら自宅療養でよいのか?

素人判断してはいけないことはなにか?
自宅での、効果的な過ごし方はどんなことか?
もちろん、家族や同居人がいれば、そのひとたちの安全をどうやって防いだのか?

上記のような情報は、基本情報のはずなのに、果たしてどのくらいの国民がしっているのか?あるいは、しらないのか?
これは、中央政府や地方自治体の怠慢なのか?報道機関の怠慢なのか?それとも医師会の怠慢か?

ただ「自粛せよ」といって、今日はなんにんが「感染した」というだけの繰り返しでは、社会になんの役にも立たない。

感染したひとが発症して、これはまずいとおもったら医師のもとに行く。
そこで「診断」されて、はじめて「患者」になるのだが、それがふつうのコロナウィルスによるふつうの風邪なのか?それとも、うわさの新型なのか?も、「患者」になってはじめて「診断」されるのだ。

ましてや、医師の「診断」によって、「体調不良ですね」といわれれば、「患者」にもならない。

なんども書くが、「PCR検査」は、コロナウィルスを反応させるが、それが新型かどうかは「特定できない」のだ。
「陽性」だからといって、「新型だけ」に陽性なのではない。
だから、「感染者数」しか報道しないのは、あきらかになんらかの意図をもった報道だといえる。

活字媒体には「規制」はないが、電波放送媒体では、放送法第四条に違反する。
政府はこれを放置するのか?
ならば、あおられて被害をうけた国民は、どうすればよいのか?

活字媒体を代表する「新聞」と、電波放送媒体である「テレビ局」との「経営統合」を推進したのは、田中角栄郵政大臣であった。
全国紙と東京キー局のみならず、国家総動員法で各県に一社と規制されたままの、地方新聞社と地方テレビ局とを一緒にさせたのだ。

とっくに「戦後」ということばすら忘れかけている現在の「令和」時代に、国家総動員法が継続されたままの体制が残っている。

田中角栄の亡霊が、わが国をいまだに蝕んでいる。
マスコミは、田中角栄を「金権政治」と批判するが、本気で批判しないのは、自分に火の粉がかぶるからである。

なんだかわからないが、感染したことで病気を発症する。
このとき、まずは「怠い」という症状がでるのが、新型の特徴で、その後に、味覚や臭覚がわからなくなって、発熱するという。
よくある、風邪の諸症状なのだ。

ふつうの「風邪」に特効薬がないのも周知の通り。
なので、発症したらすぐにかかりつけ医に相談するとよい。

自粛が解除されるなか、ナラティブ情報もない。

住民のためになる情報提供をしない、という、この一貫性のなさこそが、いつまでもダラダラと続く理由なのである。