政府を無視してマスクを強要する医療機関

「免疫力が落ちているひとがいる可能性があるので、引き続きマスクの着用をお願いします」という、医院長名での張り紙があって、受付でのマスク着用を強要された。
もし、所持していない場合は、「一枚10円」で販売し、その収益は全額寄付するともあった。

「医院長名」の意味とは、医師会からの通達なのだろうか?と疑うのは、この医療機関の医院長が、単独の判断でやっているとは、とうていおもえないからである。

それにしても、意味不明なことを三年前のはじめからやったので、やめるにも意味不明があって、なにがなんだかわからない社会になってしまった。

もちろん、社会を構成しているのは日本社会なら日本人だ。

つまり、日本人の愚かさが、まさに国をあげて「劣化」を招いたのであるが、これを「医師たち」が先導するから、話にならない。

一体全体、10円のマスクでなにを予防しようというのか?の意図さえもわからないのに、言われたままに従うことの訓練だけはできている。

これを、古くは古代ギリシャの都市国家、スパルタ式の「軍事国家」というのである。

わたしは、「周辺各国」という特定のアジアの国(これを略して、「特亜」ともいう)から、「80年前の戦争の反省が足りない」と嫌がらせのように執拗にいわれ続けていることに、反発する気持があったけど、彼らの懸念は、コロナ禍によって、「言い得て妙」だとおもうようになった。

けれども、彼らの主張を受けて、「戦争反対」とか「9条を守れ」と街頭でも繰り返す高齢日本人を軽蔑していることにかわりはない。

それは、あたかも、この期に及んで、まだ10円のマスクを着けろといっているに等しいからである。

「特亜」の国々が、日本を軍事国家だと非難することの正統性とは、10円のマスクを着けろと強要する側のことではなくて、強要されたひとたちがきちんと従うことの、気持ち悪さなのである。

もちろんこれら「特亜」の国にも、政府の意向にきっちり従う、気持ち悪いひとたちはたくさんいる。
けれども、それが日本人ほどではない、まだ部分的小数派なのである。

その「特亜」の国のひとつは、共産主義・全体主義を標榜しているので、従わない意思表明をすること自体が、命がけのことになる。
それが、香港での「雨傘革命」だったり、こないだの「白紙革命(運動)」だった。

だまって白紙を掲げた学生達の顔写真が世界を駆け巡ったけれど、その後彼らがどうなったのかを報道するものはいない。
ニュースにならない事象は、なかったことになる、恐ろしい社会が国際的に広がっている。

妙なことに、こうした抵抗が、わが国では見事に「皆無」だから、よほど世界的に気持の悪い、全体主義の訓練が完成の領域にある、「軍事国家」だといわれても、弁解の余地がないのである。

さてそれで、かつて、「喧嘩太郎」と異名をとった、泣く子も黙る「日本医師会長」に、武見太郎(在任は、1957年~1982年の25年間)というひとがいた。
歴代の厚生大臣を尻目に、徹底的に「開業医の利益」を追及したのである。

なので、武見氏の意見にそぐわない厚生大臣の方が先に任期がきて、歴代の大臣が束になっても歯が立たなかった。

ならば、武見氏に挑んで敗退した歴代の大臣は、誰の代弁者だったのか?

もちろん、国民からの選挙で選ばれた代議士が、国会議員としての当選回数を重ねてキャリアを積んだうえで就任したから、基本的には「国民の代議員」でないといけない。

ところが、武見氏が声高に叫んでも、国民がこれに反発しなかったし、大臣が国民に向けて訴えることもしなかった。
そうやって、開業医の権利(レ点をつけて、「利権」)がどんどんと拡大して、大病院と国民は、「疎外された」のである。

ちなみに、わたしは、「疎外」という概念を完成させたカール・マルクスは、この一点だけ正しいとかんがえている。
逆に、マルクスの「理論」で、残りの全部はゴミである。

そんなわけで、医師から医師だとみなされない、歯科医師たちがやった、「虫歯撲滅運動」が本気であったために、わが国から虫歯が激減して、歯科医師たちの収入も激減した。
けれども、本物の医師の方は、医師会という業界団体が医薬品業界と結託して、経済力(財力)で厚労省を圧倒したのである。

これに、カネの匂いに敏感な代議士たちが、ハイエナもおどろく貪欲さで群がった。

いまや独立系ジャーナリストとして、世界的な有名人になった、我那覇真子女史が、スイスに単独乗り込んで、あの世界経済フォーラムを主宰する、シュワブ氏への突撃取材を試みた。
これがまた、トランプ政権でホワイトハウス首席戦略官だったスティーブ・バノン氏の目にとまり、彼の人気番組への出演ともなったのである。

その我那覇真子女史が、再びスイスで単独インタビューしたのは、スイス大統領をスイス検事総長を介して刑事告発した、パスカル・ナジャディ氏であった。
告発理由は、「コロナ関連」だ。

アメリカでは、アイダホ州議会に、「mRNAワクチン接種禁止法案」が提出されたと、接種を推進する立場から『フォーブス誌』(2月23日)が、嘲笑をこめて報じている。

しかしながら、我が国でもあまりの超過死亡数の多さ(14万人以上)に、「原因不明」とし、その理由の詳細も調べないといっている厚労省に、医師である福島雅典京都大学名誉教授は、「医薬品会社との契約開示」を求めて提訴もしている。

徐々にではあるけれど、秘密のベールが世界で開かれつつあるのである。

日本の開業医は、自滅してしまうのか?どうなのか?が問われ出しているのだ。

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