Twitter「トランプ」復活の意味

わたしには、「正体不明」なので、不気味な感じが抜けきれないのが、イーロン・マスク氏だ。

なぜ不気味なのかといえば、それは、EVといえばテスラを創設して、なんだかしらないうちに、トヨタの企業価値(株式評価総額)を抜き去ってしまったことにある。

もちろん、「評価=値付け」をするのは、投資家の判断だから、マスク氏のひとり相撲ではできないけれども、そもそもがEVだということに違和感があるからである。

なんであれ、EVが地球環境によろしくないことは、明確だからである。

いまだに、あたかも、EVが地球環境によい、とかんがえるのは、知的な恥さらしだ。
電気がどうやってやってくるのか?からはじまって、それをどうやって蓄電するのか?さらに、その蓄電池の材料と寿命、その処分方法を総体で見つめたら、とんでもない「ムダ」の塊しかみえてこない。

つまるところ、電気はエネルギーであって、けっして資源ではない。

しかし、石油や石炭は、資源であってエネルギー源にもなる。
石油や石炭は、なにも燃やすだけのものではなくて、化学工業によって有用な材料にもなるからである。

しかして、テスラ車だけでなく、ふつうの車のボディーから内装から、ほとんどがプラスチック系からできているのである。
さらに、石油からプラスチックを得るには、原油を精製しないといけないけれど、その過程で絶対にガソリンが抽出される

だから、ガソリン・エンジンを使わないとか、禁止するとなれば、不要になったガソリンをどうするのか?に、EV推進を画策するひとたちは明らかにする義務がある。
まさか、ただ燃やせと?

つまり、マスク氏が得た巨大な富の源泉が、不純と矛盾そのものなのだ。
これが、わたしから彼へのうさんくささが払拭できない理由である。
だから、彼を「救世主」とは思えないのである。

しかしながら、本人がいうように、民主党支持から共和党支持に寝返ったのは、どうやら本当らしい。
むしろ、ほんとうは、はじめから共和党支持なのに、新興企業群の創業者たちとその投資家たちが民主党支持だから、ずっと「隠れ」をやって騙していたかもしれない。

また、一説にはトランプ氏とは遠いけど、血縁の関係があるともうわさされていた。

そんなわけで、マスク氏はトランプ氏をなにかと支援する立場にいたのは事実だろう。

それでもって、Twitterを買収するという快挙を遂げた。

ただ、このところの巨大企業群「GAFA」の、株価の下落があるので、マスク氏が支払った巨額の買収が正当な評価に値するのかは不明だし、全経営陣をはじめとした職員の大量解雇をするにあたっての退職金支出も巨額になったようだ。

それでも「やる」のはなぜか?

トランプ氏のアカウント永久凍結を解除するため、という理由が話題になっている。
しかし、肝心のトランプ氏本人は、あんがいと冷たい反応で、いまのところ「復帰はない」と明言している。

とはいえ、主人が復帰しないトランプ氏のアカウントのフォロワー数は、9000万人になって、こちらも元に復活した。

さてそれで、「問題」なのは、ここからだ。

マスク氏は、トランプ氏のアカウントを停止・凍結した、既存役員以下の「言論統制」実行犯の張本人たちを買収成立後まっ先に追放した。
そうやって、彼らが削除・封殺した、トランプ氏の「つぶやき」をすべて復活・掲載したのである。

このための「技術」について、テスラ車のエンジニア・チームを投入したともいわれている。

これで、トランプ氏のなにが明らかになったかは、投稿記事そのものばかりか、まことに人間の記憶力が曖昧で、簡単に上書き・洗脳されることもわかったのである。

つまり、トランプ氏を「犯罪者:国家反逆罪」として最初から決めつけた連邦下院「1月6日委員会」とマスコミの嘘が暴かれた。
そこには、生々しい言葉で、議事堂に入った人々への「平和的な行動」を促し、警察官は味方だ、と書いてあった。

さらに、投稿後5分で削除された、動画では、「家に帰ろう」と訴えている。
これらは、わたしも「目撃」している。

この中間選挙は、下院(衆議院)で多数党になったから、さっそく共和党は、1月6日委員会の「解散」を宣言し、代わりに「バイデン親子の汚職調査委員会」と、FBIなどの捜査機関やCIAなどの情報機関に対する偏向・不正に関する「司法調査委員会」の発足を決めた。

けれども、9000万人の目の前に現れた、復活・掲載された記事こそが、一部のアメリカ人に動揺を与えているのである。

これまでの嘘とプロパガンダがばれた。
そして、これら9000万人の多くが、真実を一斉に「拡散」しはじめたのだ。

もちろん、プロパガンダ機関となった大手マスコミは、沈黙することで、却って状況証拠を提供している。
日本のマスコミも同類なので、われわれ日本人には、ぜんぜん伝わってこない、ニュースだ。

あらゆる面での「情報戦」が、はじまっている。

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