９日、メラニア・トランプ夫人がホワイトハウスから突如の声明をだしたので話題になっている。
ジェフリー・エプスタインとの関係を完全否定する内容だったので、「何事か？」になったのである。
詳しくは、「ＴＨＥ ＣＯＲＥ」の動画にある。
さて、本ブログでは、トランプ政権２.０による「世界的な地ならし」説を採っている。
その一環に、「エプスタイン文書」も内包されているとみる。
しかも、トランプ氏の「いけず」は、言葉による態度を豹変させながら、「まとも」に聴くものを翻弄し、場合によっては自らをも「囮」として、あたかもエプスタインの邪悪に与したごとくの評価をされても、それが政敵・民主党の議員たちを騙くらかすなら率先して実行するものだから、あれよあれよとその術中にはまるように仕込んでいるのである。
こうしたことの「筋書き」をだれがいつどこで発案しているのか？は、まったく明らかにされていないが、トランプ派という集団内で組織化されているとしかかんがえられない。
別にいえば、しっかり統制されている、のでなければ達成不能な「おおいなる茶番」であるからだ。
なんであれ経営には、「目的設定」が第一で、そこから「目標」がうまれる。
これらを、セットでコントロールするのが「経営者」であるのは、バーナードが記した古典、『経営者の役割』にある基本中の基本である。
しかし、世界の経営者たちが、資本の解放（株式の国際投資）によって、国際金融資本の奴隷にされてしまったので、もはやかつての「経営者の役割」が不明の時代になったのである。
そうやって、世界の有名企業はみな「国際金融資本」の支配下に堕ちたので、経営者も文字どおりの「サラリーマン化」して、その現状の身分を保守することに汲々としている。
これを、「株主資本主義」という。
むろん、「資本主義」と「株主資本主義」とでは、比較のしようがないほどの別物ではあるが、マルクスかぶれの方面からの「資本主義批判」が１７０年も続いてきたから、いまや区別もつかない体たらくになって、資本主義の発展形が株主資本主義だと信じられている。
この「信仰」が、キリスト教社会での「信仰」を塗り替えてしまったので、ヨーロッパ文明の基礎にあったすべての文化が失われて、それをまたイスラム教徒の移民受け入れ政策で、見事にリセット＝歴史伝統文化の壊滅的破壊を行っても、心に痛みすらなくなったのである。
そして、あろうことかこんな状態を、ローマ教皇が支持する倒錯となったために、トランプ大統領が教皇を名指しで批判する挙に出たのであるが、それを、悪いのはトランプだ、という風潮をつくっているのが、マスコミだし、おそらくバチカンもスポンサーになっているのであろう。
『教皇選挙』が、妙にリアルな問題作であるのも、事実は小説よりも奇なり、ゆえのことであるからだ。
先代教皇の小児への関心は有名だったし、そもそも「教会」が関与した人身売買の黒歴史は、わが国の秀吉による「バテレン追放令」にもなったほどの、宣教師ビジネスの柱だった。
戦国大名たちは、わが国に産出しない火薬の原料、「硝石」を欲したために、若い領民の「輸出」をもって支払っていたのである。
これぞ、５００年続く「グローバル全体主義」の実態例である。
それゆえに、エプスタインがやった犯罪は、ヨーロッパ白人文化からしたら、かなり伝統的かつ根深いものであるが、そこにある「煩悩」的な「欲」についての耐性が、仏教の影響がないだけに、さらにいえば「現世利益」の追及で、社会的な上位にある人物たちがことごとく落とされるはめになったのだろう。
はたして、１１月中間選挙のスケジュール管理上、６月にはひとつの結論がわかるように仕向けないといけないのだが、どんな手順で成し遂げるのか？のステップとして、メラニア声明がなされたことだとおもわれる。
ウクライナも、イラン（中東）も、中南米（キューバ）も、そして、東（南）アジアも、ぜんぶひっくるめて、一連の「いけずな茶番劇」の終局になるのだと楽しみにしてみている今日この頃なのである。