イーロン・マスク氏が放った、わたしは、ジョージ・ソロスの全資産を何度も買い取ることができる、が話題になっている。
なんだか、『進撃の巨人』における、超大型巨人のキャラクターが醸し出す「序列」のような話なのである。
ＥＵ＝ＮＡＴＯ加盟諸国の混乱は、英国も含めて「自虐」に原因があるが、その背景にあるグローバル全体主義こそが、諸悪の根源なのである。
そこに、イスラム教徒が人口侵略戦略（大量移民）として利用されている。
これが、アメリカ大陸だと、南米からの侵略なので、「弾がちがう」という特色がある。
ただし、現代の黄禍論的な中華系（ハワイでは日系）による左翼議員となる方式も、なかなかの効果をだしているのである。
これらの混乱を作り出す側に、ジョージ・ソロスやらのカネがはいっているというが、トランプ政権２.０のベッセント財務長官がいうように、金融システム上の「カネの流れ」からの遮断をもって対抗し効果をあげているのは事実なのであろう。
たとえば、ジョージ・ソロスの母国、ハンガリーでは、反グローバリズムで有名だったオルバン政権が壊れて、隠れ親ＥＵ政権が誕生した。
あたかも、ハンガリーが陥落したようにもみえるが、国民のガッカリ経験こそが「次」の戦略に不可欠なので、まんざら悲劇的ともいえない。
むろん、わが国における自民党の圧勝なる、意外な結果に、ハンガリー国民とおなじで、一般日本人の方が驚いたのではあるまいか？
そうやってみると、トランプ政権２.０は、なにもしていない、ようにもみえるが、本当なのか？とかんがえたくなるのである。
「なにもしない」ことが、意図的でわざと、であることもあるのだ。
たとえば、ジョージ・ソロスとの関係を自慢していた人物に、小池百合子がいる。
彼女の「悪政」がどんなに喧伝されても、都知事になってしまうことの不思議はいろいろあれど、エジプトでカイロ大学学長が汚職で逮捕・有罪となった事実は、あんがいとトランプ政権２.０の陰をみることができるのではないか？
「ガザ」の問題解決が放置されているようになっているが、そんなわけはない。
むしろ、イスラエルの政権交代を待っているのではないか？と疑うし、もっとも重要な隣国にして歴史的関係国であるエジプトに影響力を発揮したいのは、アメリカ・トランプ政権２.０の方であろう。
法的な執行はまだでも、トランプ大統領は、ジョージ・ソロスの「ソロス財団」への「リコ法適用」をこれまでもなんども繰り返し発言している。
組織犯罪を取り締まる法律のことであるから、とっくに、ソロスを危険人物と認定しているも同然なのである。
そんなわけだから、小池百合子がソロスとの親密な関係を自ら披露したのは、彼女なりの売名行為＝自慢であったろうけれど、その邪悪な心がここで大ブーメランをくらうことになったのだから、「人生のバランスシート」に改めておもうところを感じるのである。
おそらく、これから、都議会でエジプトへの都のカネの流れが暴かれるのだろうけれど、それはまた、ベッセント財務長官（アメリカ大使館）からの密かな情報提供があるのかもしれないし、幹部人事をやったばかりのわが国財務省の支援もあるのかもしれない。
ちなみに、片山さつきが「小池はヤバイ」といっている動画が拡散している。
これもまた、小池潰しではなくて、トランプ政権２.０がイーロン・マスクとやっている、ソロス潰しの前哨戦ではないのか？とおもえるのである。
さてそれで、そのイーロン・マスクが全面的に支持する、といい切った、ドイツＡｆＤの躍進がいよいよとまらない。
国政選挙ではないが、「州」の議会選挙が連続しているなか、州議会から選出される「州知事」にＡｆＤの党員が就任する可能性まででてきている。
ドイツは連邦国家なので、連邦上院議員とは、各州知事が就任する「議員職」なのである。
つまり、州知事は自動的に国会議員（上院：参議院）になる仕組みなのである。
これについても、トランプ政権２.０は多くを発信していないばかりか、あんがいと「だんまり」を決め込んでいるから、わざと、であると推測する。
さらにアジアに目をやれば、勝手に各国の当局が動いているようにみせて、じつはアメリカ財務省からの金融情報を得ているのではないかと疑うもうひとつが、マレーシアで中華系デベロッパーが大失敗した「中国移住計画超高層団地」における、国際金融詐欺集団の摘発である。
これもまた、スコット・ベッセント財務長官が何度も発信している「抽象」の具体化であろう。
そういえば、駐日アメリカ大使のグラス氏は、当たり障りのない話題を意図的に発信していて、あたかもわが国の政界に関与していない風情を醸しているが、これも、わざと、であろう。
なにせ、戦後のアメリカ大使館とは、日本統治のための「総督府」にほかならないからである。
ただし、在日米軍司令官が、もうひとりの「総督」して存在する。
イランでのミサイル不足情報の発信が、米軍のトップだったとわかって、さらなる米軍幹部の粛清人事をトランプ政権２.０はやるのだろう。
こうした一連のうごきと、わが国の「揺れ」は無関係なはずがないのである。