アメリカ国債残高が、３３兆ドルを超えていることは前にも書いた。
たいがいの専門家は、心配なし、と発信しているし、むしろ不安を煽ることの悪質さまで言及している。
ところが、専門家ほど信用ならぬひとたちはいないことがわかってきたので、厄介なのである。
どうせゲスのかんがえならば、ゲスらしくかんがえてみようとおもう。
アメリカと対抗しているのは、ロシアだが、そのロシアの情報が日本人にはまったくしらされていないし、デジタル・タトゥーになっているのに、自称専門家はテレビでロシア軍の劣勢をまだもっともらしく語っている滑稽がある。
もちろん、ここでいう「ロシア」とは、ソ連が崩壊してからのいまのロシアのことであるけど、日本人にこの区別がついていない不思議がある。
面倒なのは、ロシア革命の首謀者が、ユダヤの大富豪たちだったことで、これがまた「陰謀論（conspiracy）」になるのである。
ところが、「陰謀論」という言葉とその用法が確立したのは、ずっと後の、ケネディ大統領暗殺後のＣＩＡのしわざだったことはもうわかっている。
いまでは、「chemtrail」に進化しているが、日本語では相変わらず、「陰謀論」である。
大富豪に反発するはずの共産主義を、どうして大富豪たちが応援するのか？の理屈が、共産主義思想と相容れないはずという、勝手な思い込みで否定されるものだが、「共産主義」➡︎「全体主義」と言葉を入れ変えれば、たちまちその親和性がわかるというものだ。
つまり、人類を財力で支配したい大富豪たちの究極は、全体主義に落ち着くからである。
もちろん、こうした大富豪たちの伝統的な天職は、（国際）金融と武器生産であり、また医者でもあった。
いわゆる、多数のキリスト教徒によって限定されたユダヤ人の職業のことである。
当然だが、社会転覆の運動には、カネと武器がいるし、漢方でも「上医」とされるのは、患者を直接快癒させる医師ではなくて、社会を変革させる者を指した。
なので、ユダヤ人の職業とは、そのまま革命に必須の転換ができるのである。
ソ連をつくったのは、ロシア人たちをその語源の民族「Slav」を「slave」に貶めて、鉄のカーテンの向こうに、被搾取される実験的監獄国家を立ち上げるためだった。
ゆえに、共産党とは、ユダヤ大富豪たちに奉仕する、「看守」だったのである。
ところが、とうとう搾り取るうまみがなくなって、直接的にロシアの天然資源を奪おうとした（「刈り取り」ともいう）のが、ソ連崩壊後のエリツィン時代で、ほとんどすべての資源が、欧米資本（当然ユダヤ大富豪たちの企業）の餌食になった。
そこで、救国の戦士として登場したのがプーチンだったのである。
プーチンがやった、資源会社の「国有化」とは、自由化の反動としてのものでなく、盗み取られた資源の奪還だった。
これを財源として、困窮化した国民生活の復興もしたのである。
だから、プーチンの支持が圧倒的なのであり、欧米ユダヤ大富豪からしたら、にっくきものがプーチンとなる当然がある。
それが、ユダヤ大富豪の代理人、アメリカ民主党と英国保守党、それにもちろん共和党内のRepublican In Name Onlyたちが、徹底的にロシアを敵視する理由である。
同様に、これらの者たちが習近平を敵視するのは、江沢民の改革開放がもたらした、ユダヤ大富豪への富の分配を停止したからにほかならない。
しかして、将棋や囲碁の名人たちは、おそるべき頭脳で以て、先を読んでいる。
対して、「Ａ.Ｉ.将棋」とは、あらゆる手の打ち方を愚鈍に計算させて、その計算スピードを競っているものだ。
つまり、コンピュータが文章を読解できないように、将棋でも人間の思考とはぜんぜんちがう「読み」をしている。
これを、国際政治にあてはめると、名人級のプーチンと、初期のＡ.Ｉ.将棋をやっているアメリカ民主党の歴然とした実力差が、そのまま現れているといえるのである。
ただし、世界経済フォーラムが求めて止まない、「グレート・リセット」のための世界秩序の破壊こそが、民主党・バイデン政権の目的だから、わざと稚拙な手しか打たない、といった方が正確なのだろう。
もちろん、岸田政権（自公民連立）も、すっかり人類の敵たる世界経済フォーラムの手先となっている。
こうやって、ウクライナ戦争を、２０１４年のマイダン革命以前から遡ってみていけば、ウクライナという人造国家を踏み台に利用したロシア資源の再奪還作戦と、ウクライナ自体の富を吸い取る作戦が、みごとにプーチンの先手を読む力に負けて、アメリカとＥＵおよびＮＡＴＯの敗戦が目前になってきた。
けれども、この敗戦自体も世界秩序の破壊であるなら、もはやグレートリセットが現実化しようとしているともいえるのである。
それには、ドル基軸通貨の崩壊というシナリオも含まれる。
バイデンが高らかにロシア経済制裁を宣言し、アメリカにあったロシアのドル資産を凍結し、ルーブルの取引だけに「追いやった」（ＳＷＩＦＴからの排除）ように見えて、じつは、ドルは「ペトロダラー」としての、位置づけを自ら放棄した。
ペトロダラーを創設したキッシンジャー氏は、まさかの崩壊を見て死去したのである。
世界最大といわれたサウジアラビアも、ドル以外の通貨（人民元やインドルピー、それにロシアルーブルも）による石油輸出を解禁し、これにＯＰＥＣ諸国が相乗りしたことで、決定的となったのである。
ちなみに、ここに日本円がないのは、致命的なのである。
さてそれで、膨らみきったアメリカ政府の借金３３兆ドルのうち、短期の返済が待っている。
もしや、アメリカ国債が紙切れになるような、究極の破壊工作が実現したら、まっ先に吹っ飛ぶのは、最大の債権国たるわが国なのである。
当然ながら、「貸し倒れ引当金」なぞ存在しない、連鎖倒産（破産）である。
あるのは国民の個人資産（預金）２０００兆円なので、ここで「預金封鎖」という、終戦後の新円切替と同じ手法で「デジタル円」に強制移行（穴埋め）すれば、これぞ世界経済フォーラムがいう、「何も所有しない幸福」という、北朝鮮化が達成できる。
世界最貧国になる可能性という最悪を、日本国民はそろそろ意識しておかないといけないのである、とゲスの勘ぐりをするのであった。